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部下が店長の異変に気付いたのは1年ほど前だった。物忘れが酷く、勘違いが多いことが気になりだした。

違和感が確信に変わったのは、金銭管理の手順を忘れたり、ホールコンの扱い方が分からなくなったことだ。

店長の年齢は51歳だった。

部下の報告を聞いた専務が店長の行動を確認した結果、「店長、おかしいぞ！」。すぐに病院へ連れて行ってCT検査を行った。

診断結果は若年性アルツハイマーだった。

65歳未満で発症した認知症のことを「若年性認知症」と呼ぶようだ。50歳からの有病率が高くなり始め、特に55歳〜64歳が突出してくる。原因別では、1位はアルツハイマー型認知症が半数を超え52.6%、次に脳血管性認知症が17.1%となっている。

症状としては、同じことを繰り返し聞く、人の名前や約束を忘れるようになる、最近の出来事も思い出せない、ガスの火を消し忘れる。

他人が異変に気づくのは、今回の店長のケースのように、今までできていたことができなくなることだ。金銭管理やコンピュータが扱えなくなることは決定的だった。

ただ、日常会話は普通に行えた。酒、たばこもやらない真面目な性格だった。

店長は離婚していた。実家は新潟で米農家をやっていた。両親に報告して、上京してもらった。病院で先生から説明を受けた。

次男が「家族がいるところで治療させます。こっちで面倒見ます」と申し出た。店長はそのまま退職して新潟へ帰った。それが去年11月のことだった。

毎年、新米のシーズンになると店長の実家がホールへ30kgのコシヒカリを4俵も送ってくれていた。従業員で分けて食べていたが、これが無農薬栽培で「甘さや粘りがあって本当に美味しい」と大評判だった。

去年も新米が送られてきたが、店長が辞めれば、今後、送られてこなくなるので、今年は購入することにした。

そこで社長が閃いた。

こんな美味しいおコメをホールの顧客にも味わってもらうために、景品にすることを思いついた。景品もいいが、総付け景品で2合分に小分けして配るのもいい、と活用方法が膨らんでいる。

若年性アルツハイマーという禍はあったが、元店長の実家のおコメを景品にすることで福となして欲しいものだ。


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パチンコ業界では、遊技機の稼働状況や営業数値データから自店のポジションを把握することができる。しかし、年々右肩下がりの数値が示すように、明るい未来は見えてこないのが現状である。どの業界にも共通することだが、顧客の声を無視することはできない。不満や要望に耳を傾け、改善を重ねることが業績向上に繋がる。しかし、パチンコ業界は遊技者の声に対する関心が低いように見受けられる。これは、遊技者の声が「もっと勝たせろ」に集約されるためかもしれない。

「パチンコ・パチスロプレイヤー調査2024」は、遊技者の声を詳細に集めた一冊である。

この調査では一般の4万人以上を対象にWEBアンケートを実施し、その中からパチンコ・パチスロ経験者1500人を抽出して調査を行っている。これにより、より現実に近い遊技者の声を反映している。

この調査によると、「年1回以上」の遊技参加者の推計人口は約842万人で、前年と比較し上昇した。一般的な資料ではここで終わることが多いが、このプレイヤー調査では、年代別の内訳も明らかにしている。20代の参加者が増加し、60代以上の参加者が減少していることが分かり、客層の変化が見えてくる。また、パチンコよりもパチスロが遊技人口を押し上げることに貢献していることも数値で示されている。

パチンコとパチスロの遊技者の店舗選びの傾向には例年大きな変化はなく、遊技者の9割以上は3店舗までしか訪れない。しかも今回の調査では1店舗のみの遊技者がパチンコ42.6％、パチスロ39.0%と前年比からそれぞれ +7.4%、+6.6%上昇しており、店舗固定化の流れが強まっているように見受けられる。このように、ある店舗に固定客が増えることで「儲かっている店と儲かっていない店」の区分が明確になっている。

利用店舗数の構成パチンコ

利用店舗数の構成パチスロ

>出典：パチンコ・パチスロプレイヤー調査2024

また、4店舗以上を訪れる流動客（イベント中心）の割合は6%前後と少数派にも関わらず、そこに予算を投じるホールが少なくない。イベント集客が業績向上に繋がっているかどうか、費用対効果には疑問が残る。

さらに、パチンコ・パチスロ遊技者の喫煙率は2024年の一般成人の喫煙率19%に対して、約59%と非常に高い数値を示している。

街中で喫煙できる場所が減る中で、パチンコ店は気兼ねなく喫煙できるアドバンテージを持っている。しかし、非喫煙者にとっても快適な環境を提供するためには、完全分煙のアピールが必要である。喫煙・非喫煙遊技者の双方にとって快適な環境を整えることで、非喫煙者が離れていくリスクを減少させることができる。

また、娯楽産業に関するイメージ調査によると、非遊技者がパチンコ・パチスロに対する印象は非常に低いものとなっている。宝くじが48%、競馬が21%、麻雀が14%の好印象に対して、パチンコ・パチスロはわずか4.3%に留まっている。これを逆に見れば、100人中96人はパチンコ・パチスロに対して悪いイメージを持っているということだ。

データ上、ホールは台粗3000円、8割還元で営業しているが、それが伝わらず、お金がかかりすぎるイメージが強いことが影響していると思われる。業界のイメージアップが喫緊の課題であることは明白である。

遊技機データから未来を見通すことは難しいが、遊技者の声を反映した「パチンコ・パチスロプレイヤー調査2024」からは未来を予測し、営業企画を立てるためのエビデンスを得ることができる。この調査を活用することで、業界全体の改善と発展の一助にもなる。

この調査結果を毎年購入しているホールは、遊技者の声を営業に取り入れながら攻めの営業を展開しているようだ。

パチンコ・パチスロプレイヤー調査2024の詳細はこちらから

そのホールオーナーは、全国の寿司屋を食べ歩くほどの寿司マニアだ。その関係から知り合いの中に飲食関係のコンサルがいた。

時はコロナ禍が始まった2020年、それまでインバウンド需要に支えられてきた寿司屋や日本料理店は、海外との往来が途絶え、売り上げが大きく落ち込み、苦境に立たされる店舗が増えた。

日本フードサービス協会のデータによると、寿司屋の店舗数推移はこんな具合だ。

コロナ禍前の2019年には1万5466店舗あった寿司屋が、2021年には1万2179店舗となり、3000店舗以上が閉店した。

ホールオーナーの知り合いの飲食コンサルの指南で、コロナ禍が始まった年から寿司屋のM&Aをスタートさせた。

北は北海道から東京、名古屋、大阪、沖縄とM&Aを重ね、現在10店舗の寿司屋を経営している。

M&Aは新規出店するよりも低コストで寿司屋を開店できるメリットがある。

新規出店するためには、新しい物件を探して、建物の建築や賃貸物件でも内装工事が必要となる。また、新しく什器や機材も全て買い揃えなければいけない。

店舗を認知してもらい、新しい顧客に来てもらうための宣伝広告にもかなりのコストがかかる。

M&Aで寿司屋を買収すれば、新規開業と比較すると建物や什器のコストを大幅に抑えられる。そのまま営業を続けて常連客がそのまま継続して来てくれれば、宣伝広告費も新規開業と比較すると大幅に抑えることできる。

M&Aには多額の費用がかかるが、ゼロから店舗を用意して新規客を集めるよりも多くの場合が低コストで新しい店舗の営業を開始することができる。

そんなアドバイスをコンサルから受けながら、M&Aを進めた。

M&Aに際して高級店を厳選した。しかもカウンター席のみで、職人の顔が見えることを重視した。

去年5月にコロナ禍が解除され、インバウンドも本格的に再開した。各店舗の9割はインバウンド客で、この1年間で売り上げは3.8倍に急増した。その理由はインバウンド価格に値上げしたから。外国人にとってナンバーワンの日本食は寿司とラーメンが双璧だ。インバウンド価格でも彼らからしたらまだまだ安い。

英語が喋れる日本人従業員も配置している。時給は2500円。

「ホール経営よりも楽しくて仕方ない」とオーナー。コンサルはもっと拡大路線を推すがオーナーは「10店舗で打ち止め」と欲がない。

その理由は、M&Aした店舗視察と大好物の寿司を食べるために、体力的にも10店舗が限界だから。

ま、あまり欲をかかないことが成功の秘訣かも知れない。


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パリ五輪の開会式は初の競技場を使わず、セーヌ川で船を使った入場行進で斬新な演出が評価された一方で、キリスト教を冒涜したり、マリーアントワネットの斬首、過剰なLGBT演出などが批判の的となった。日本ではまず考えられないフランス人の感覚だったが、選手村の食事についても選手からブーイングが起こっている。

「選手が求める量やメニューが足りない」、「ピーク時に行くとチキン一つを手に入れるのがやっと」と大不評だ。

それに対して東京五輪では3000席の「メインダイニング」で日本料理や世界各国の料理、グルテンフリーなどにも対応した約700種類の料理が24時間提供されて大好評。中でも味の素の餃子は、冷凍ながらことのほか人気だった。選手村では美味しい食事が楽しみの一つになっていた。

選手だけではない、東京五輪の取材を経験して、パリ五輪を取材している海外記者たちは、改めて日本が素晴らしかったことを実感している。

まず、街中のトイレ事情。

東京は公衆トイレは無料で、どこへいってもウォシュレットが標準装備され、トイレが清潔に保たれているのに対して、パリは公衆トイレは有料が多い。無料のトイレの中には便座がなかったり、しかも汚い。

東京では至る所にコンビニがあって、美味しいものが安く手に入ったが、パリにはコンビニの数も格段に少なく、品揃えも日本のコンビニとは比較にならないぐらい貧弱だ。

トイレとコンビニ事情だけを比較しても日本の素晴らしさを痛感する海外記者たちだが、日本人記者は円安による物価高で、ランチを食べるにも3000～4000円かかることに閉口している。出張費の足が出るというもの。

日本なら取材を終えて居酒屋で一杯と行きたいところだが、パリに“センベロ”などあるはずもない。パブは高くてそんな気分にもならない。スーパーでビールを買ってホテルに帰るも、売っているビールがそもそも冷えていないので、氷を買って冷やして飲むしかない不便さ。

日本人記者は日本へ帰ったら何を食べたいか、という話で盛り上がる中、日本へ帰ったらまずパチンコをやりたいという九州から来ている記者がいる。

独身で毎日パチンコを打っている。記者の安月給では4パチなど打てず、1パチ、0.5パチをゲーム感覚で打っている。仕事を終えて1日1回はパチンコを打たないと気が収まらない。たとえ閉店1時間前でも足を運ぶ。

自身、依存症を自覚している。取材で海外へ2～3週間も行くのは初めてのことから、禁断症状が出て、夢でパチンコが出てくる、という。

帰国後は福岡空港から直行でホールへ向かうのだろう。


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日銀・植田総裁の0.25％の利上げ発言や、FRBのパウエル議長が「早ければ9月の会合で利下げが決定される可能性がある」と発言したことを受け、日米の金利差の縮小が期待され、市場は即座に反応した。

円買いドル売りの動きが強まり、日経平均は一時1300円も値を上げ、円は1ドル148円と円高に転じた。利上げにより日本の金利が上昇すると、円建ての資産がより魅力的になる。これにより、外国からの資金が円に流れ込み、円の需要が増える。

円安、低金利、低成長が続いていた日本経済が利上げによってどう変わるのか、パチンコ業界にとっての影響を見ていこう。

円高になると、日本製品の海外市場での価格が上昇し、競争力が低下する。これにより、輸出が減少し、輸出企業の収益が圧迫される可能性がある。

一方、円高により輸入原材料やエネルギーのコストが減少し、製造コストが下がり、企業の利益が増加する可能性もある。また、輸入品の価格が下がることで、消費者物価が安定し、消費者の購買力が向上する効果も期待される。

しかし、円安も手伝ってインバウンド景気に沸いている観光産業は、円高により日本を訪れる外国人観光客にとって旅行代がアップするため、訪日観光客が減少し、観光産業に影響を与える可能性も否めない。

円高の影響は複雑で、多面的だ。輸出企業にとっては不利な面がある一方で、輸入コストの低下や消費者の購買力向上といったプラスの影響もある。

経済アナリストの中には、金利が上昇することでの国民の財布の紐がどうなるかの予測を立てている。金利が上がることで一番の関心事は住宅ローンだろう。

金利上昇により住宅ローンの返済額が増加すると、家計の可処分所得が減少し、支出見直しを余儀なくされる。

例えば、3000万円の住宅ローンを30年返済、1.5％で借りていたものが2％に上昇すると、年間の返済額は8万8000円余分に支払わなければならなくなる。月額では7300円ほどだが、家計の可処分所得がそれだけ減ることになる。

可処分所得が減っても安泰なのは通信費ぐらいだろう。今や国民生活に欠くことができないスマホは、なければ生活できないレベルまで浸透している。

旅行や外食へ行く回数は減らされることになりそうだが、パチンコも当然そうなることが予想される。

しかし、パチンコのヘビーユーザーの中には、食費を削ってでもパチンコ代に回す層が一定数存在する。食事代を削ってでもパチンコ代を捻出するのは、1万円の投資が2万円にも、3万円にもなる期待があるからだ。しかし、考えてみれば、破綻しそうな人を相手に商売している脆弱な産業でもあることも否めない。

「不況に強いパチンコ産業」と言われたのは遠い過去の話であり、現在の経済環境下でパチンコ業界が生き残るためには、視点を変えた発想が必要である。

ワンコイン弁当と言えば500円で買える弁当のことだ。仮に1枚300円という硬貨があれば、ワンコイン弁当とは300円を指すことになる。100均ショップに対抗して登場した300円ショップも人気だ。同じカテゴリーでさらに安くするか、高くても売れるもので勝負するか…。

パチンコ業界の価格の見直しはすでに貸し玉料金のバリエーションで実証済みだが、高くても新しい顧客層が取り込める挑戦は行っていない。富裕層が興味を惹く新発想のパチンコ店ということになる。




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