女性管理職が増えれば、女性社員は同性の上司に相談しやすくなり、ロールモデルが増えることでモチベーションも上がる。 また、職場環境が改善され、長く働けるようになる、という。まるで夢のような未来が待っていることは、企業にとってプラスしかない。
ハーバードビジネススクールのロザベス・モス・カンター教授が提唱した「黄金の３割」という理論に基づけば、少数派が３割に達すれば意思決定に影響力を持ち始めるという。女性管理職の30%という数字には大きな意味があることが分かる。
しかし、内閣府の『男女共同参画白書（令和５年版）』によると、2022年の女性管理職比率は係長級で24.1%、課長級では13.9%、部長級はわずか8.2%。男性中心の職場が圧倒的に多い現状で、女性が上に立つということは、正直言ってかなりのチャレンジだ。
こんな中、ホール業界ではどうだろう？ 10年ほど大手ホールで勤務した後、家電量販店に転職した女性の話を聞いてみよう。
「今、テレビ売り場を担当しているんですが、この売り場の責任者は女性です。美容器具などの説明は得意でもテレビに関する興味がないのか、知識不足で不良客からはバカにされる始末です」
このエピソードをもとに、彼女はふと昔の職場を思い出した。
勤務していたホールの店長も女性だった。 でも、この女性店長にはちょっと力不足に感じたという。男性のように押しが強いわけでもなく、スタッフをうまくまとめることもできず、いつも何かにおびえしているようだったという
自民党の総裁選ではまさかの逆転負けした「高市早苗」のような強気でしっかりしたリーダーなら、男性社員も束ねられたし、むしろ皆が付いていくと感じた。
岸田内閣で登用された一部の女性大臣が、国会答弁でしどろもどろになっていたのを思い出す。彼女たちは「数合わせの女性大臣」と揶揄されることも多かった。また、同様にホールでも「数合わせ」のような女性店長が誕生することがあれば、それは残念な結果が予想される。
パチンコ業界は男性的な職場だ。昔ほどゴト師もいなくなったが、適材適所という点から見れば、ホールにおける女性店長というポジションは、少し特殊な課題を含んでいる。
高市早苗の様に強い意志と確かなリーダーシップを持っている人材ともなると、そうそういない。ホールにおける女性店長は「あり」だが、適材適所の原則を守らなければ、ただの数合わせで終わる可能性が高い。
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