あれから30年以上の時が流れた。遊技機メーカーの社員の娘さんが、今年、新卒でAmazonジャパンに入社した。初任給で父親の給料を凌駕してしまった。その額何と70万円。外資系は本社の給料に合わせるので、そんな高額初任給をもらえるのかも知れないが、ま、英語は堪能という娘さんの能力があってのこと。
業界の栄枯盛衰を物語るのが、中央線沿線で超S級といわれていたホールの凋落ぶりだろう。業界関係者は1パチを導入したこと自体に驚きを隠せないが、それ以上に特定の機種以外は稼働がほとんどないことだ。超S級だったホールでさえも稼働が低迷しているということは、全国となると推して知るべし。地方へ行くとホールの廃業が相次ぎ、30～50キロ商圏にパチンコ店がゼロ地帯も出現してきている。
では、どうしてこんなことになったのかというと、パチンコからの離脱者は増えるばかりで、若年層の新規参加が壊滅的だからだ。特に40～50代の離脱者が顕著だ。子供の教育費が一番かかる年代で、お父さんのお小遣いではパチンコなんかできない。それだけ、おカネがかかる遊びになっているから。
パチンコ業界が遊技人口3000万人時代は4パチの玉粗利が10銭前半だったものが、今は30銭オーバー。その原因は等価交換もさることながらヘソ賞球1個をホールが率先して選択していることだ。
等価で回らないという客の不満を無視して、さらには玉の消化が早い1個賞球ではおカネがいくらあっても足りない。客の不満はすぐには離脱にはならないが、不満の頻度が上がれば上がるほど離脱は加速するのに、ホールはその不満を放置している。
1個賞球をホールが選択する理由は機械代が高すぎるので、それを早期に回収するためにもホールは1個賞球を選択する。つまり、業界の高コスト体質を作っている原因の一端はメーカーの機械代にも起因している。
こんなおカネのかかるパチンコのファン心理を虎視眈々と狙っているのが公営ギャンブルだ。
パチンコ全盛期には仕事帰りにホールへ足を運んでいたサラリーマンの行動パターンは、今や居酒屋で飲みながらボートレースや競輪の無料配信を観ながら、ネット投票を楽しんでいる。
とりあえず、業界が着手しなければならないのは離脱者を抑止することだ。抑止するためにしなければならないことは、前述した離脱原因を解消すること以外にない。次にすることは若者をいかに取り込むかだが、そのためにはパチンコの悪いイメージを変えなければならない。
ま、この辺はパチンコ日報では何度も訴えているわけだが、そろそろ本腰を上げて欲しい。
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