店長のパワハラを暴いたアップルウォッチ

MMD研究所が今春、「2021年スマートウォッチに関する利用実態調査」の結果を発表した。それによるとスマートウォッチの所有率は38.0％、メーカー別所有率ではアップルウォッチが46.0％と圧倒的だった。日本ではスマートウォッチ＝アップルのイメージが強い。

スマートウォッチの購入時期は、2020年が41.3％と最も多く、次いで2019年が15.2％で続く。2019年以降の購入者を合計すると、60.4％を占めている。

スマートウォッチで利用している機能は、「歩数計」が48.3％でトップ、以下「LINE・メール・電話の通知」43.5％、「心拍測定」30.0％などと続く。スマートウォッチを購入した理由は、トップが「健康管理をしたいから」の29.6％だった。

筆者がスマートウォッチを最初に購入したのは2019年、理由はウォーキングの距離を記録するためで、まさに健康管理のためだ。今は4代目となるガーミンでランニングウォッチとして使っているが、運動中でもメールやLINEなどの通知機能で内容を読むこともできる。

日本人の約4割がスマートウォッチを所有していて、そのうちの4割強がアップルであることが分かった上で話を進めていく。

アップルウォッチの利用者でも意外と使われていないのが録音機能だ。これはアプリをダウンロードする必要があるためでもあろう。録音したいならスマホでも対応できる。

さて、前置きが長くなったが、ここからが本題だ。

パワハラ被害を取材しているライターがある男性のAさんを紹介された。

Aさんはホール社員として働いていたのだが、上司である店長からのパワハラでPTSD（心的外傷後ストレス障害）に罹ってしまった。パワハラは日常的に行われていたので症状が慢性化して行った。

会社にパワハラからのPTSDに罹ったことを訴えたが、「パワハラの証拠もない。そんなものは認められない」と取り合ってももらえなかった。

逆に解雇になった。

弁護士を入れての裁判となった。

Aさんはこの問題を親せきに相談していた。その時「音声を録音して証拠に残せ」と渡されていたのがアップルウォッチだった。

Aさんは店長からのパワハラ暴言を全部アップルウォッチで録音していた。時計で会話が録音されていることを店長が知る由もない。

店長が会社に報告していたのは全部嘘だったことが暴かれることになり、証拠として採用された。

パワハラがあったことが認められ、店長は平社員へ降格となり、Aさんは職場復帰を果たすことになる。

今や録音はICレコーダーからスマートウォッチへ移行しようとしているが、相手がアップルウォッチなら要警戒した方がいい。



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