いつまでも強気ではいられなくなるメーカー

パチンコの新台販売台数が右肩下がりを続けている。矢野経済研究所によると、2011年が260万台、2012年が249万台、2013年が206万台、2014年が201万台、2015年が188万台だ。そして、検定機と性能が異なる可能性のある遊技機撤去問題に揺れた2016年度は166万台と推計されている。わずか5年で100万台の市場を失ったことになる。

販売台数の低迷に伴い、上場企業の業績もセガサミー、藤商事、ユニバーサルの3社が増収増益だったのに対して、平和、SANKYO、フィールズの3社は減収減益となっている。

これまでメーカーは新台を買ってくれるところだけを相手に、販売台数が減れば、その分、機械代を値上げして帳尻を合わせるつもりだったが、45万円に値上げしてほとんど売れなかったメーカーもある。このケースでは機械性能が伴わなかったために、手痛いしっぺ返しを受けてしまった感はある。

期待されたMAX機のビッグコンテンツも1/320になってからは、客飛びが激しい。そこそこの稼働を誇るホールでも通路になっている。MAX機が撤去されてからパチンコから足を洗った客もいる。

ライトミドル、甘デジに客が移行することでホールの売り上げ、粗利とも落ちる。そうなれば、ホールの購買力はますます低下する。メーカーもいつまでも強気の販売戦略は立てられない。

経済紙の記者が業界を取材する過程で奥村遊機に続くメーカーがバタバタと出てくるものかと予想していたが、「金銭的救済を受けたメーカーもあった」という。

これまで、年々大型化していた液晶のサイズを遊技機価格を落とすためか、液晶を小さくする動きもある。それでも販売に影響がなければ、液晶の大型化にも歯止めがかかるだろう。飛び出すギミックもあまり意味がないことにメーカーも気づいているころだろう。

大一の天下一閃も現代版の一発機として一定の評価を得ている。A-gonのピラミッドもハネモノながら注目されている。これで稼働が取れてヒットすれば、他メーカーも液晶・版権頼りの機械作りから方向転換するかも知れない。

液晶非搭載なら版権代もかからず、開発費も落とすことができる。機械代も25～30万円まで値下げすることで、ホールの購買力も復活するかも知れない。

前出の記者は今後のメーカー動向についてこう見解を述べる。

「ビッグコンテンツをぶつけてもそんなに売れない時代になっています。封入式も値段が高く業界を変える起爆剤にはならないでしょう。嫌韓の空気があるので、コンテンツが和ものにシフトしていますが、業界にもトランプ大統領のような人物なり、機械が出てこないことには萎むばかりでしょう」


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