お歳暮まで切り詰めたパチンコメーカー苦境のサイン

パチンコビレッジの調査によると、2025年のパチンコ・パチスロ総販売台数は152万8,000台となり、前年比ではわずかながら増加に転じた。内訳を見ると、パチンコは前年比111％の87万台。前年は初めて80万台を割り込んだが、LT3.0搭載機の登場が刺激となり、ひとまず底打ち感を見せている。

一方で、スロットは65万台と前年比91％にとどまった。型式試験の適合率が下落し、新台の供給自体が細ったことが主因とみられる。需要の問題以前に、出したくても出せないというメーカー側の事情が色濃く反映された数字と言えるだろう。

この10年近くを見ても2016年の251万3,000台から、実に約100万台も減少している。ホール軒数の減少と歩調を合わせるように、市場規模は年々縮小してきた。

2025年の水準は、コロナ禍で市場が急減速した2020年を除けば、過去2番目に低い。回復基調という言葉を使うには、あまりにも足取りは重い。

さらに2026年度のパチンコの販売台数は、ホール軒数の減少や高射幸機依存の不安要素から70万台を下回ると予測している。

こうした数字は、メーカーの台所事情の厳しさを如実に物語っている。その余波は、意外なところにも及び始めた。12月のお歳暮シーズンだ。

パチンコメーカーの協力会社で、プログラム関連を担当するAさんのもとには、毎年この時期になると決まって日本酒や麦焼酎が届いていた。しかも、ただの酒ではない。嗜好を把握した上で選ばれた銘柄ばかりで、メーカーからの信頼とポジションの重要性がうかがえた。

景気の良い頃には、5万円相当の陶器入り焼酎が贈られてきたこともある。

Aさんはフリーランスに近い立場ながら、その腕を評価され、上場メーカーからヘッドハンティングを受けた経験もある人物だ。還暦を超えた今は、「もうあくせく働く気はない」とその誘いを断ったほどである。

ところが今年、彼のもとに届いたのは酒ではなく、レトルト食品や瓶詰などの食料品詰め合わせだった。

違和感を覚え、親しいメーカー担当者に事情を聞くと、会社から歳暮予算を半減するよう指示が出ていたという。

3,000円以下の定番的な贈答は従来通りだが、8,000円以上の高額品を贈っていた取引先は軒並み見直しの対象となり、Aさんもその影響を受けた格好だ。

販売台数は微増に転じたとはいえ、メーカー各社の経営環境は依然として厳しい。開発費や人件費を圧縮できない中で、削れるところから削る。その結果が、お歳暮という慣習の変化として表面化したにすぎない。

数字の上では「回復」と映っても、現場の肌感覚はまったく別物だ。お歳暮の中身が変わったという小さな出来事は、業界全体が置かれている現実を、静かに、しかし雄弁に語っている。



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