インフルエンザでスタッフ半数離脱でもホールは閉められない

東京都が16年ぶりに季節性インフルエンザの流行警報を発表した。学級閉鎖はすでに1000件超。社会的には「異例の早さの大流行」として注意喚起が強まっている。

都内のあるホールの在籍スタッフは、社員・アルバイト合わせて22人。早番・遅番に分かれれば、10人前後で日々の営業を回している。そのうち 12人がインフルエンザで離脱。学校なら即「学級閉鎖」だが、ホールにはそんな仕組みは存在しない。

店の扉は毎朝自動で開く。客は来る。機械は止まらない。だから店も止められない。

ホール側も無策だったわけではなく、感染経路の多くがスタッフの家庭内、特に子供からの感染であることも把握していた。そこで現場はあらゆる対策を総動員した。

基本のマスク着用・手洗い・消毒・うがい はもちろん、事務所とバックヤードの 常時換気、朝礼・終礼の中止、休憩室での「黙食」の徹底。

「こんなことまでやるのか」と思うが、それでもやらなければ店が回らない。

とはいえ、人員が半分消えた穴は埋まらない。人材派遣会社に泣きつくと、経験者は 時給2800円。普段ならあり得ない値段だ。

未経験者は1800円と言うが、果たして即戦力になるのかは未知数。それでも雇う。それ以外に選択肢がない。

なぜか？
ホールは止まった瞬間、売上がゼロになる商売だからだ。

飲食店のようにテイクアウトもできない。
EC販売のようにオンラインで代替もできない。
店舗で稼働して初めて、わずかな粗利が積み上がる構造の中で、丸一日閉めるという判断は、経営的には最終手段どころか死刑宣告に近い。

一方、法的には社会人の出勤停止の明確なルールは存在しない。

医療現場の基準としては「発症後5日、解熱後2日」が推奨されているだけで、企業に強制力はない。

つまりホールは 「営業を続ける」か「閉めて倒れる」かの二択を毎日迫られていると言っても過言ではない。

これが、今のホールの置かれた地獄のような現実である。

働く側も決して好きで休んでいるわけではない。辞められたら穴が広がるのは本人たちも分かっている。

経営も、従業員も、どちらも追い詰められている。

「インフルエンザが流行してるなら休めばいいじゃないか」。
それが通用しないのがホールという現場だ。

この冬、ホールの運命はどこへ向かうのか。

経営と現場の両方が限界ギリギリの綱渡りを続けるしかないようだ。


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