その前にもう少し話を聞いてみよう。
「若い人がクルマに乗らない。特に都市部の若者は買おうとは思わない。自動車税に車検、保険などの維持費を考えると、今は所有からシェアの時代になろうとしている。クルマを持つことはステイタスだったが、個人のクルマで毎日動いているのは1割にも満たない。ステイタスから実用的な道具になれば、わざわざ所有する意味もない」（同）
若者がパチンコを打たなくなったように、クルマも所有しなくなった。ここは確かに共通する部分だが、クルマは高齢者が免許返納する傾向が増えている。まだパチンコは高齢者に支えられているが、ま、それも時間の問題か。
「トヨタはEVになれば、今の規模を維持することができなくなる。EVは部品点数が少ないので、下請け企業の数も従業員の人数も大幅に不要になる。それに異を唱えたドイツによってEUの2035年の完全EV化は雇用が守れないということで、e燃料を使った内燃機関エンジンを認めることになった。これはあくまでもソフトランディングで、いずれ雇用問題は再燃する。1位を目指すトヨタは大変なことになる。だからウチは敢えて業界1位を目指さなかった」（同）
確かにサミーや平和のリストラは業界の厳しい現状を表している。それに追い打ちをかけるように西陣が廃業した。ホールが遊技機を買ってくれなくなれば、大手は規模を縮小するしかない。ホールが買い支え出来なくなることを10年以上前に読んでいたので、メーカーの規模を大きくすることもなく、独立独歩の道を進んでいる。それは遊技機部門以外で確固たる収益を上げる事業部を持っているからでもある。
「メーカーも遊技人口も半分になるのに20年もかからない。そんなところで一生懸命やっても仕方ない」と社長は遊技機メーカーに未練さえもない。
その一方で上場メーカーともなると遊技機部門を簡単に切り捨てることはできない。しかし一本足打法ではこの先将来性はない。
世界に通用する製薬会社への投資が活発化している中、新たな事業として遊技機メーカーが着目しているのが「高齢者向け医薬に強い、製薬会社のM&A」という情報が舞い込んできた。
超高齢化社会を迎え、一人ひとりの健康寿命をどう延ばすかという「健康長寿社会」の確立に官民一丸となって取り組んでいるところでもある。
ちなみに、アダルトビデオからスタートしたDMMは、英会話、証券会社、保険、太陽光発電、農業、仮想通貨交換業務、キャリア教育、デジタルコミック、オンラインクレーンゲームなど26社の関連会社を持っている。
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