ホール軒数6500軒説を吹き飛ばせ

金融機関が将来のホール軒数予測を行っている。それによると大底は6500店舗と読んでいる。現在の店舗数からさらに3500軒が淘汰されることになる。これが飽和状態から解消される軒数ともみている。

6500軒が後何年後かということは明らかにしてくれなかったが、中小零細店舗の淘汰は完了して、大手と中堅ホールの連合軍の戦いにでもなっているのだろうか？　それよりも、店舗数がさらに減るということは、金融筋もパチンコ人口が回復するなんて思ってもいないことが分かる。

だから、銀行の融資が厳しくなっている証でもある。

メガバンクの関係者はこう話す。
「稼働のない4円はさっさと止めて、1パチで運営できる体力をつけて欲しい。実際、1パチで利益を上げているホールのデータも持っています。4円に拘る見栄っ張りなオーナーが多過ぎる。先に手を打った方が勝ち」

一昨年、全国チェーンと株式交換で完全子会社化した中堅ホールがあった。このケースでは同じ志を持っていたホールだったので、子会社化が成立したが、メリットの方が多かったことが分かる。

一般的には1台当たりの建築コストは200万円かかるといわれているが、全国チェーンのやり方をそのまま使うことで、1台当たりの建築コストが60～80万円まで大幅に削減することができる。スタートの時点で損益分岐点に大きな差がついている。だから無理して新台の機械代を回収することもない。

さらに、機械代も大手価格が適用されることになるので、損益分岐点はさらに下がる。これだけ見ても子会社化したことにより、財務内容が良くなることが想像できる。

「完全子会社化というと飲み込まれるイメージだが、そうではなかった。機械代はもちろん、運送代一つとってもシナジー効果を感じることができる。吸収されたわけではないので、そこを間違えないでほしい」（子会社かホール関係者）

チェーンストア理論によるマスのメリットを享受できることが、実証されてきたので、今後もグループ化が増えて行くのだろう。

こうして、グループ化により巨大組織になれば、メーカーにものがいえるようになるが、ホールが力を持つようになることを一番嫌っているのが、メーカーだったり警察庁だったりする。

つまり、全日遊連はどちらかというと中小、零細ホール寄りなので今の時点では組織の弱体化が目立っている。撤去機問題でも補償金を巡ってメーカーと長らく対立していたが、結果的には全日遊連が折れた。

他のホール団体からすれば、「いつまでもうだうだいうな。撤去を速めて、機械を買えないホールは廃業しなさい」と見解も分かれている。中小、零細はとっとと潰れてしまえといわんばかりだ。

弱小同士が手を組むことはそう簡単な話ではないが、同じ志を持つ弱小が1000店舗集まれば、それなりの影響力も出てくる。全日遊連では叶わなかった機歴販売にもメスを入れることもできるようになる。

こうして連合を組むことで、6500軒説を跳ね飛ばせ。



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