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高級車を狙う盗難は後を絶たない。車の鍵がなくても、コンピュータ制御された現代の技術が逆に仇となり、エンジンを掛けて盗み出すことが可能となった。そして盗まれた車は、分解されて海外へ輸出され、再び現地で組み立てられて販売される。要するに、売り先があるからこそ、日本の高級車が高額で取引され、標的となるのだ。

この話を聞くと、少し前のパチンコ業界でも同じような事例があったことを思い出す。セキュリティーがしっかりしていなかった時代、パチンコ台が盗まれることがあったのだ。ある新店オープンの際には、警備会社のセキュリティー工事が遅れたため、店長が2晩もホールで寝泊まりする羽目になったという話もある。

しかし、そんな話も今や過去のものと思われていた。ところが、最近になって首都圏のあるホールに一本の匿名電話が入ったのだ。

「設置している台が盗まれるかもしれないので気を付けた方がいいですよ」

この警告電話を受けた店長は、その意味を理解できずにいた。今の時代、ホールに設置されているパチンコ台を盗んだところで、転売できるものではない。仮に盗んだ機械を他のホールが安く買ったとしても、設置すれば無承認変更となり、営業停止を食らうリスクが高い。さらに、クルマのように海外へ密輸したところで、買い手がいるとは思えない。

この警告の意味をめぐり、店の役職者たちが集まり、話し合いを重ねた。その結果、ある仮説にたどり着いた。それは「身代金目的のパチンコ台窃盗」ではないか、というものだった。

現在、人気機種なら中古でも100万円ほどの価値がある。仮に10台盗まれれば、その総額は1000万円に達する。それに加えて、盗まれた期間中の営業損失も発生する。そこで役職者たちは、オーナーに「いくらまでなら身代金を支払いますか」と尋ねた。すると、オーナーの返答は「20万円」というものであった。

さらに、警備会社に警報が発報してからホールに到着するまでの時間を確認すると、約10分だという。10分あれば、手際が良ければ10台ほど盗むことは可能かもしれない。しかし、そんなリスクの高いことを犯罪者が本当にやるだろうか？

この時点で、役職者たちの議論は行き詰まり、再び不可解な警告電話の目的について頭を悩ませた。万が一、そのような窃盗事件が起きた場合、必要になるのはパチンコ台に取り付ける「エアタグ」かもしれない。それさえあれば、GPSで所在地を追跡できる。

だが、ここでふと気づく。もしかして、この電話はホールを混乱させること自体が目的だったのではないか？　警備強化や無駄な費用をかけさせることで、何か別の狙いを達成しようとしているのかもしれない。いずれにしても、この謎の警告電話の背後には、まだ我々が見えていない何かが潜んでいるのかもしれない。


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ホールが売り上げを伸ばすには、単純に言うと店舗数を増やすことがその一つであった。パチンコ業界も4パチオンリーの時代にはそれが通用したが、1パチなどの低貸しが主流になると、店舗数が増えているのに、売り上げが減る、という現象が起こってしまった。

マルハンのIR情報にそれが表れている。

2014年3月で店舗数299店に対して売り上げは2兆1116億5400万円だった。

以下

2015年3月　308店　1兆9782億2200万円
2016年3月　315店　1兆8988億7000万円
2017年3月　320店　1兆6788億2000万円
2018年3月　321店　1兆5509億3400万円

店舗数が増えながらも売り上げが伴わない、ということは出店計画にも影響を及ぼすというものだ。このことから見えてくることは、一から土地を取得して、ホールを建築しても従来のような回収はできない、ということだ。

ダイナムと言えば木造建築の標準型店舗での出店で、店舗数を増やしてきたが、ここ最近は既存店のM&Aも開始している。

例えば、2023年7月、敬愛（岐阜市）が経営するパチンコホール5店舗（「ビッグマックス関店」「ビッグマックス高山店」「マックス高山店」「スロットマックス高山店」「なないろ桐生店」）を吸収分割により、同店の営業を継承している。つまり、既存店のM&Aだから、ダイナムの目印とも言える木造建築ではないということだ。そこまでやらなければ、ダイナムが掲げる1000店舗には到達することもない。

出店コストを極力抑えていくことが、今後のホール経営を左右するわけだが、遊技人口が減少する中での、新規出店にはかなり大きなリスクが伴って来る。そこで新たなビジネスとなるのが店舗のレンタルだ。第三者が一から土地を取得して、店舗を用意して、ホールは賃貸で出店しやすくする。

パチンコ復活のカギは出店のしやすさでもある。賃貸なら業績が芳しくなくなれば、撤退も容易に行える。仮に撤退しても、次にその場所で集客できる自信があるホール企業が新たに名乗りを挙げて経営にチャレンジしていく。従って契約期間も10年、20年中・長期ではなく、5年更新でも可能にする。

今後は1000台オーバーの大型店ではなく、最も効率がいいと言われている500台クラスでのレンタル店舗だ。

店舗数が減ることで一番困るのはメーカーでもある。


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遊技機メーカーがヒットした版権をこれでもか、これでもかとシリーズ化するのは、開発費が限られているため博打を打ちたくないからだ。儲かっている時代は新しい版権にもどんどんチャレンジしたが、それも今や昔。確実に販売台数が見込めるとなれば、どうしてもヒット版権にすがってしまう。

メーカーの生い立ち特性としてパチンコが強い、スロットが強いなどと、どうしても偏りがちになるが、中には両方強いメーカーもあるが、その分、開発費は倍になる。

「メーカーが分かったことはヒットの法則は過去大当たりした版権を使うことしか答えが出ていない。パチンコが強いメーカーとスロットが強いメーカーがいずれ手を組んで、3年後にはグループ化が進むのではないか。特に上場メーカーほど危機感が強い。安定していると思われているメーカーでさえ、10年後はどうなるか分からない。今、販売台数が少なくてもやっていけるのは過去の貯えがあるから。今のままでは客を惹きつける遊技機を開発する力が限界に来ている」（シンクタンク関係者）ときな臭い声が聞こえてくる。

メーカー視点では「ホールが玉を出さないから遊技客が離れる」。これは小学生でも分かる論理だ。

ホールはホールで「メーカーの機械代が高いことが玉を出せない原因」と、この水掛け論は今に始まったことではなく、この溝は埋まることはない。

この悪循環を断ち切るにはまず、ホール側の言い分である機械代の見直しだ。

現行の遊技機をバラして中の部品を精査、開発費を含めていくらで作ることができるかを中国のメーカーが試算したところ、出した答えは15万円だった。この15万円は原価ではなく、販売価格だ。驚異的な値段だ。

中国は確かに安くモノを作れる。それを実証するのが、今話題の中国発の通販サイトの「TEMU」だ。85％引きのスマートウッチは2724円。アップルウォッチの10分の1以下の値段だ。それを送料無料で中国から送って来る。中にはとんでもない粗悪品もある。当たりハズレもあるが、安く作れる潜在能力はある。


日本の遊技機メーカーが中国のメーカーと合弁で中国で会社を興し、開発から製造まで全て中国で行うことができれば、15万円の新台価格も現実味を帯びてくる。

後は規制緩和で全防連登録を海外に工場があっても認めてもらうことができれば可能になる。これが機械代を下げる一つの方法でもある。



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26歳の男性がホールに就職してから1カ月余りで退職することとなった。この期間中、彼が実際に勤務したのはわずか11日であった。勤務態度は極めて悪く、会社側も試用期間中に辞めてもらう方針であったが、本人から先に辞めると申し出があったため、結果として会社にとっては好都合であった。

彼が11日分の給料を取りに事務所を訪れた際、専務と対面した。そのとき彼が専務に発した言葉は「よお！」。服装は、ランニングシャツに海水パンツ、そして便所サンダルという非常識なものであり、最初から喧嘩を売るつもりであるかのような印象を与えた。専務が11日分の給料を手渡すと、彼は突然「退職金が入っていない」と大声で喚き始めた。

専務は冷静に、入社1カ月、実働11日では退職金が支給されることはないと説明するが、彼は「納得がいかない」と主張し続け、耳を貸そうともしなかった。11日間の勤務で退職金を求める非常識さには呆れるばかりであったが、彼は自らの要求を押し通そうとしたのである。

さらに、彼が要求した退職金の金額は50万円であった。これは明らかに、会社から不当に金銭を得ようとする意図であり、いわゆる「ごね得」を狙った行動であった。専務は堪忍袋の緒が切れ、「これ以上騒ぐなら、偽計業務妨害で警察に通報する」と反論した。

このような事態に対処するためには、まず、退職手続きを行う際に適切な服装を要求し、オフィスの品位を保つことが必要である。また、退職金に関する規定を事前に明確に伝え、誤解を招かないようにするべきである。

不当な要求や脅迫的な行動があった場合には、法律に基づいた対応を迅速に行うことが重要である。今回のような場合には、速やかに警察に相談することで、問題がエスカレートすることを防ぐことができる。

さらに、社内には不当な要求に対するガイドラインを設け、従業員にも共有しておくことが望ましい。これにより、会社は不当な要求に屈することなく、法的に正当な対応を取ることができ、他の従業員への悪影響を最小限に抑えることができる。



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大当たり信号と連動させて、光らせたり、振動するイスが登場したと思ったら、今度は着脱式で肩をマッサージするイスが登場するようだ。

着脱式ということだから肩をマッサージする部分だけを既存のイスに取り付けるというイメージだ。

ほとんどの業界人は忘れていると思うが、20年以上前、肩を指圧してくれるイスが実際に販売された過去がある。

必要は発明の母だった。

開発した社長は発売前のスロットのデータ取りの仕事をしていた。メーカー発表のデータではホールの導入につながらないため、実際3交替で24時間スロットを打ち続けていた。当然目押しが必要になるので、打ち続けていると思いのほか肩が凝った。

スロッターに肩もみサービスをすれば店の差別化になると、閃くわけだが、社長はさらに一歩進んで機械化することを考えてしまったのだ。

開発まで試行錯誤の連続で、肩もみに1年、指圧に2年。トータル3年開発だけでもかかった。耐久性との戦いで、何度も何度も壊しては作り直した。開発費だけでも相当つぎ込んだ。

遊技椅子の背もたれの背後に指圧機を内蔵し、コイン６枚（120円分）を投入すると2分間指圧機が出てきて、凝った肩を指圧してくれる。

１脚15万8000円。これに工事代1万8000円が加わった。

1日2分の使用で、5年でペイできる計算だった。1日2分以上使ってもらえば、それはホールの利益になる…。

利益を生むマッサージ機能付き遊技椅子は儚く散った。

で、20年ぶりとなる肩もみイスは、マッサージチェアの専業メーカーとの共同開発なので、製品的な問題はないものと思われる。

商品ラインナップの中には、医療機器認証のつかみもみマッサージャーがある。これはハンディータイプで、首から肩を専用にもみほぐしてくれる。こうしたノウハウを遊技椅子に投入する。

これを遊技椅子メーカーが発売するのかと思いきや、遊技機メーカーだというのだから驚かされる。

遊技用肩もみイスの発想は、「一度座ったら離れたくない」がコンセプトとなっている。「異次元の椅子で業界の未来を切り開く」とは言い過ぎか。

遊技メーカーがナゼ、イスなのかというと、テッパン版権を持っているメーカーなら、マッサージイスとの新たな抱き合わせも考えられなくもない。

遊技機メーカーと言えども機械1本ではなく、付帯設備の販売で売り上げを上げなければならない時代が来たということだろう。メーカーも生き残り時代になってきた。


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