パチンコ日報

ニュースにならないニュースの宝庫 

テレビとパチンコ

5月25日、テレビ局関係者にはショッキングな発表があった。

NHK放送文化研究所が5年ごとにアンケート調査している「国民生活時間調査2020」がそれ。テレビを1日15分以上視聴した場合のみを「見た」として集計する、と若者のテレビ離れが鮮明になった。

平日は10歳から15歳までは56%、16歳から19歳までは47%、20代は51%と約半数に留まった。


5年前の2015年はそれぞれ78%、71%、69%だったため、各年代とも20%前後の大幅な下落となった。60代、70代は94%、95%で5年前と変化はなく、高齢者の楽しみはテレビであることには変わりない。

ただ、10代、20代のおよそ2人に1人はテレビを見ておらず、身近なメディアとは言えなくなっている。

まだ、スマホが登場していない1995年には10代男性の90%、10代女性の91%、20代男性の81%、20代女性の90%が平日1日の中で15分以上テレビを見ていた。

若者のテレビ離れが顕著に表れている数字でもある。

その分、若者はテレビからインターネットへ確実にシフトしている。16歳から19歳では1日にインターネットを利用する人は8割に達している。


YouTubeなどの動画サイトやNetflix、Amazon Primeなど有料サイトで自分の好きな映画やドラマを観ている。それだけ、
今のテレビがくだらない番組が多くなったからだろう。

若者のテレビ離れだけでなく、広告スポンサーのテレビ離れも加速する。広告も費用対効果が高く、ターゲットに直接訴求できるネットに移行している。

スポンサーが抜けた結果、テレビは朝から晩まで自社の番宣ばかりが流れている。大きな収入源である広告が減り続けていることが傍目にも分かる。

「テレビ局が広告で稼ぐ時代は終わりました。購買意欲が高い16~24歳がほとんどテレビを観ていない。DVDレコーダーも持っていないので、録画して観ることもない。自分がテレビに時間を合わせるのではなく、自分が観たいときに観られるネットになってしまう。広告収入が減れば、テレビ局の社員の高い給料も当然払えなくなる」(在京テレビ局関係者)

若者のテレビ離れは、テレビ局側にも責任がある。それは世帯視聴率から抜け出せなかったことだ。

例えば4人家族で1人がその番組を見ていたとしても「1世帯が見た」と集計される。

一方、個人視聴率は、測定用リモコンに家族それぞれに割り振られたボタンがあり、視聴した人数や視聴者の性別、年齢、職業など、個人の属性まで把握できる。

広告主は長年、個人視聴率を求めてきていたが、2020年春から個人視聴率へ変わり、どんな人物が見たかが分かるようになった。それによって番組作りで若者をテレビに引き戻すことが大きな課題になっている。

では、パチンコ業界はいかにして、若者を引き戻すのか。

パチンコ業界の場合、遊びの多様化でパチンコの選択肢がどんどん薄れて行っている。

シーズリサーチの2021年度パチンコ業界基礎調査で、平均投入金額はパチンコが1万6300円、パチスロが1万7500円となっている。漸減傾向にあるとはいえ、初心者には極めて敷居が高い遊びである。

おカネがかかる遊びであることは今に始まったことではない。20年以上も前からその傾向は続いている。昔の機械は回収できるチャンスがあったからユーザーはサンドにおカネを入れてくれた。

それが射幸性の高い機械の規制に次ぐ規制で元が取れない機械性能になってしまう一方で、機械代は高騰するばかり。

ギャンブルから遊技に戻す過程で、このギャップが客離れに拍車をかけている。

警察庁は遊技に戻すために短時間勝負ではなく、時間をかけてじっくり遊べるような機械作りを指導してきた。

コロナ禍で繁華街や駅前型のホールはサラリーマン客がどんどん遠のく状況だ。メーカーの開発は「長時間遊技できる人の数が今の遊技人口で、サラリーマンが1~2時間の短時間で勝負できる機械を作ることが生き残る道。1時間でも遊んでもらえる機械を作らなければ、遊技人口は増えない」と危機感を募らせる。



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ホールのトイレを借りた女子大生がパチンコで寂しさから解放される

A子さんが九州の実家を離れ、東京の大学に進学したのが2020年春のことだった。都会でのキャンパスライフに胸膨らませながら上京したのに、コロナ禍の真っただ中で入学式は中止。講義は暫くするとオンラインで始まった。

去年は感染防止対策からキャンパス立ち入り禁止で、通学を味わうことすらなかった。もちろん、サークル活動で新しい友達を作ることもできず、孤独な生活を送る日々が続いた。

そんな彼女が去年の初夏、街中でトイレを借りたくて、ふらりと入ったのがお洒落なホールだった。生まれて初めて1人でホールに入ったのは、少しは都会の雰囲気に慣れたい気持ちもあった。トイレがデパート並みにきれいなことに驚いた。

トイレを使ったお礼にと初めてのパチンコを体験することにした。店内を見回すとお年寄りで賑わっているコーナーがあった。お年寄りが遊んでいるから大丈夫だろうと思い、おばあちゃんの横の空いていた台に座った。

1パチコーナーだった。

どうやって遊ぶのか分からない。隣のおばあちゃんに声を掛けてやり方を聞いた。

千円札を入れて、言われたように玉貸しのボタンを押すと、1回で200円分の玉が出てくることを知った。

千円使い切る前にビギナーズラックは訪れた。大当たりが何回も続き、最終的には4200発出た。

出玉をどうしていいか分からないので、再びおばあちゃんに訊いた。

「会員証を作って貯玉しなさい。そしたら、次来た時おカネを使わずに遊べるよ」

都会での孤独な生活からパチンコで一つの楽しさを見出した。

ビギナーズラックからホールに足を運ぶようになった。貯玉はそのうちなくなった。

パチンコを始めて1年…。トータルではもちろん負けているが、最高に出した記録が3万発。出玉は全部貯玉するので、換金はまだ1回もやったことがない。たまにお菓子や生活雑貨などの一般景品を交換することはある。

ホールに行く頻度は始めた頃に比べると落ち着いたが、それでも週1回はホールに足が向く。

「東京へ来て友達もできないので、孤独で寂しさに押しつぶされそうになったけど、パチンコに出会えて、気晴らしになっています」とA子さん。

トイレを借りてパチンコを始めるパターンは少数だが実際にあることを証明してくれた。



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シェアキッチンがあるのなら、シェアパチンコもあり?

ファミレス業界の大手すかいらーくグループが、150店舗ある24時間営業を全店廃止することを発表したのは、コロナ禍直前の2020年1月のことだった。

ロイヤルホストはそれより前の2017年から24時間営業を全廃していた。働き方改革という時代の流れで深夜帯の需要が減っていたこともあるが、ファミレス業界はコロナ禍で休業や外出自粛によりトドメを刺されることになる。すかいらーくは2020年1月から6月までの連結決算は、最終損益が189億円の赤字だった。ロイヤルホストも131億円の赤字だった。

青息吐息のファミレス業界を尻目に元気溌剌なのがマクドナルドだ。2020年12月期決算は、営業利益が前年比11・7%増の312億円と過去最高だった。コロナ禍で高まったテイクアウト需要に、いち早く対応できたことが奏功した。

マクドナルドの郊外店はドライブスルーが標準装備で、元々テイクアウトは浸透していた。マックデリバリーもコロナ前から始めていたので、宅配サービスもコロナ需要に乗った。

すかいらーくはテイクアウト需要を開拓するために、2020年7月から鶏のから揚げ専門店「から好し」をガストで展開している。唐揚げ弁当のテイクアウトと宅配で新境地を開いている。コロナ禍がなければテイクアウトや宅配を行う発想も生まれていなかったかも知れない。

デニーズは世田谷にキッチンだけを設置して、すべて宅配で対応する業態を始めている。店舗を構える必要もないので、家賃も安く抑えられる。宅配は出前館を利用することでアルバイトの人件費もかからない。料理を作ることだけに専念できる。

さらに、シェアキッチンの動きがある。これは一つの厨房を複数の料理人でシェアしながら料理を提供。デリバリーに対応する。

料理人が開業を考える際に、大きなネックになるのが初期費用や、家賃・設備費などの運営資金です。一般的に、0から店舗を開業するには1000万円以上かかる。

シェアキッチンでは、施設費やキッチン・備品を共有することでこれらの膨大な運営コストを下げることが可能だ。

こうした流れを受け、個人的見解と断った上で、シンクタンクの関係者はこう話す。

「1000台クラスの大型店が行き詰った場合、今後は500台、500台を2社でシェアするところが出てくるかも知れない。ファミレス業界が、儲かるネタを探した結果が、テイクアウトであり、無店舗でキッチンだけで宅配という形態で、さらにはシェアキッチンです」

一つの考え方ではあるが、シェアパチンコは実現するのだろうか?

かつて、商業ビルの地下1階、2階に超大型店が出店するという話があった時、それを阻止するために、複数のホール企業がそこに先手を打って出店する話があった。結果的には、そこでお互いが競争するということで話が流れた。



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パチンコをテレビや雑誌で取り上げてもらう考え方そのものが古い!

業界のイメージアップを図らないことには、若者がパチンコに興味を持つことはない。若者世代がパチンコを打たないことには、パチンコはこのまま衰退していく。日報で再三再四指摘してきたので、もう聞き飽きただろう。イメージアップと切り口は多少違うが、某メーカーが腰を上げた模様だ。

事情通が「業界の会長から放送業界と出版業界の両方に顔が利く重鎮にマスコミ対応の依頼が来ている」と打ち明ける。

今年4月から日工組のテレビCM自粛が解禁されたことを受け、SANKYOがテレビCMを復活させた。広告効果がどんな形で波及するか? ここ10年余りテレビ、雑誌でパチンコが取り上げられることもなくなっていた。

各メディアでパチンコを露出させることが、引いてはホールへの送客にもつながる。そのためには、どうすればいいかという相談でもある。

「重鎮はテレビに無料でパチンコが取り上げられる方法などをアドバイスしていました。ANAが実施している整備工場見学は非常に人気が高い。無料な上、普段は見ることができない場所にも入れるので非常に興味深い。これが企業の広報活動にもつながる。これに倣ってパチンコメーカーの工場見学を兼ねて、パチンコ台ができるまでをテレビで取り上げてもらう。マスコミに取り上げてもらう一つの方法ですが、これを業界が一丸となってやらなければならない」(同)



6月28日に放送された日テレの「深イイ話」では、ANAで働くパイロットや整備士などの裏方で働く女性にスポットを当てた。要はこういうことだ。

重鎮は会長から業界資料を見せられた。

男女別、年代別の分布図・売り上げ比率を見ながら、低貸しと4円、20円の客層の違いの説明を受けた。

客数では低貸しの客層に業界は支えられているが、売り上げには貢献していない。にもかかわらず、今後低貸しの需要は、今後もどんどん増えることが、業界が抱える問題点でもあることを理解してもらった。

業界の将来を支える層が全然育っていない。18歳以上に先行投資して行かなければならないが、重鎮は「パチンコをテレビや雑誌で取り上げてもらう考え方そのものが古い」と切り捨てた。

それまで、雄弁に語っていた会長の顔色が変わった。重鎮の力を借りたかったのに、「業界人のパチンコ脳をガラガラポンしないと新しい発想は生まれない」とつれない。

若者はテレビも雑誌もあまり見ない。となれば、ネット戦略になる。インフルエンサーとなるユーチューバーを使うという手もあるが、テレビ業界と出版業界に強い重鎮には門外漢である。

この席では妙案は出なかったが、重鎮のブレーンがどんな答えを出すかにかかっている。

続報は分かり次第、ということで。

コロナ転職、ホールから新聞配達…その先にある夢

コロナ転職者を取材している週刊誌記者から続報が届いた。

その夫婦は九州のホールで15年ほど働いていた。子供がいないこともあって会社の社員寮生活だった。寮費などを差し引くと手取りは、2人併せて35万円だった。

これが多いのか、少ないのか。丸々残るのなら十分だが。

15年前よりも給料は下がっていた。理由は売り上げがガンガン下がっているから。景気の良い頃はミニボーナスが支給されることもあったが、それもない。

店長はオーナーの親族が担当していた。15年勤続は一番長かった。仕事は楽だったが、老後の人生設計が描けなくなった。

将来に不安を覚え、転職するために東京へ出た。コロナが始まる直前だった。で、夫婦2人で働けるところを探した結果、新たに始めた仕事が新聞配達だった。

寮費は1人5000円。給料はホール時代よりも倍近く増えた。自主的に新聞の拡張も始めたからだ。例えば1年契約を取ると3万円が支給された。

販売所には13人の従業員がいるが、奥さんの成績は群を抜いていた。販売所で働いている人はコミュニケーションを取るのが苦手な人が多いのか、拡販も苦手とする人が多いためだ。奥さんの方は、配達は止めて今は拡販1本でやっている。

働く前から分かってはいたことだが、新聞業界にも将来性はない。実際、働いてみて新聞を購読する人がどんどん減っているのが肌で感じられる。

販売所の収入源は折り込みチラシが大きな柱でもあるが、販売所の店主によると昔は毎週、毎週ホールのチラシが入っていたのに、今はほとんどなく、1カ月で1枚も入らない月も出てきている、という。

そこで、店主自らが得意先だったホールへ出向いて他紙に入れているのかを聞いたことがあった。

「パチンコをやる人が新聞を取っていなかったので、メールやLINEに替えた。一番効果があったのはDMだった」(ホール関係者)

で、この夫婦がナゼ新聞配達所に入ったかというと、財形貯蓄制度に魅力を感じたからだ。

毎月給与天引きで1万5500円を2年間積み立てれば、満期額は100万円になる。1万5500円×24カ月=37万2000円が100万円になって戻ってくる。

何と約2.7倍だ。この仕組みは、本人の積立額に加えて勤務する新聞販売店と新聞社がそれぞれ負担して、この金額を実現している。他にも4年間200万円、500万円のプランなどがある。

夫婦はこれでおカネを貯めて、それを元手に移動販売の焼き鳥屋を目指している。旦那さんの方は、ホールで働く前は焼き鳥の串刺しをやっていた。1本100円の焼き鳥の原価は10~15円ということも分かっている。後はタレと肉の仕入れルートさえ押さえれば比較的簡単に開業できる。

「ホールはイジメのない業界でした。だから居心地も良くて、仕事も楽で働きやすかった」と振り返るが、今は独立開業の夢に向かって新聞配達で汗を流している。



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