特定日の功罪。出す日よりも毎日通える日が重要

令和7年7月7日。スロッターにとって“7”のゾロ目は特別な期待値を持つ。中でも今年は「ラッキートリガー3.0＋」の導入も重なり、各地のホールで記録的な集客を見せた。都心の大型店では1000人を超える並びができ、SNSには「全6だった」「万枚出た」などの投稿があふれ、まるで一大イベントのような熱気だった。

こうした特定日の文化は、大手ホールが発端だった。心躍らせる数字として7のつく日のテレビCMを全国に流し、企業としての認知度とともに「出す日」としてのイメージを世間に浸透させた。

ユーザーの中には「7の日は設定が入っている」という刷り込みが生まれ、他チェーンも追随せざるを得なくなった。こうして各ホールも独自の特定日を設定して行ったために、全国的に「特定日」が定着していった。

一方で、こうした営業スタイルに本音では否定的なホールも多い。「本当はやめたいが止めたら他店に客が流れる」「ガセで期待を裏切ったときの反動が怖い」など、運営側のジレンマは根深い。なぜなら、出玉を過度に意識しすぎることで、通常営業との落差が激しくなり、「特定日以外は回収日」という悪い印象をユーザーに植え付けてしまうからだ。

特定日は確かに一時的な集客力を持つ。普段来ないユーザーも足を運び、SNSで出玉状況が拡散されれば、店のブランド力を高めることにもつながる。しかし、それは諸刃の剣でもある。出すと宣言した以上、結果を出せなければ炎上リスクすらある。しかも、常連客よりも抽選で並んだ専業や“ウチコが台を確保し、一般客が遊べない状況になることもしばしばだ。

さらに、出玉を出すにはコストがかかる。月に数回の特定日に設定を集中させれば、当然ながら通常営業日は締めざるを得ない。ホールとしては集客の波が不安定になり、営業計画が立てづらくなる。そしてその負の循環が、結果的にユーザー離れを招いてしまうことにもつながる。

かつては雑誌媒体のイベント告知やライター来店といった手法も相まって、特定日の期待感は高まる一方だった。しかし、広告宣伝規制が強化から緩和された今も、ユーザーの記憶によって暗黙の了解としての特定日が残ってしまっている。この習慣を断ち切ることは容易ではない。

特定日営業は、いわば刹那的な花火のようなものだ。瞬間的な盛り上がりはあるが、持続可能性には疑問符がつく。長期的に見れば、平常営業でも足を運びたくなるような空間づくりこそが、本来のホールのあるべき姿ではないか。

業界が生き残るためには、「出す日」ではなく「通える日」をいかに増やせるか。特定日はあくまで「スパイス」であるべきで、「主菜」にはなりえない。この問いに向き合う時期にきている。



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