インバウンド公害のスーツケーストラブルに見る新たな商機の可能性

現在、インバウンド公害とも称される問題のひとつに、大量のスーツケーストラブルがある。 海外からの観光客が急増している現在、公共交通機関や商業施設でスーツケースの取り扱いに関する様々な混乱が発生している。

例えば、新幹線の荷物スペースは予約制であるにも関わらず、無断で使用する事例が報告されているほか、出入り口付近を塞ぐようにスーツケースが置かれていたりする。


また、在来線でも同様の問題が起きている。大型のスーツケースを持ち込む外国人観光客が、優先席や車いす用のスペースを占有する事例が頻繁に発生しており、特に高齢者や障害者など本来そのスペースを必要とする利用者に対してさえ大迷惑をかけている。外国人のマナー低下を示している。


さらに、東京駅など主要ターミナル駅に設けられた手荷物預かり所では、観光シーズンに外国人利用者の大行列ができる。手荷物預かり所の運営側は、トラブル対応に追われ、十分なサービスが提供でききない現状がある。

昨年の暮れ、都内のあるホールでも、外国人客によるスーツケーストラブルが発生した。 該当ホールは外国人客が来ることは珍しくない立地だった。

白人の4人組が来店した。全部で6個の大きなスーツケースを引きずっていた。彼らはパチンコを楽しむ目的で来店した。スタッフはスマホの翻訳アプリを用いながら対応した。 6個のスーツケースはカウンターで預かることにした。

午後1時頃からパチンコが台に向かった。暫くすると彼らの姿は忽然と消えた。中国人だったら気づかなかったかも知れないが、白人だったのでホール側もすぐに気づいた。スーツケースは預けられたままだった。日本人の親切心を逆手に取ったのかも知れない。

彼らがスーツケースを取りに来たのは閉店時間が迫る午後10時過ぎだった。その間、手ぶらで観光していたことが想像できた。

やっと現れた本人たちに、店長の怒りは収まらないが、相手が外国人では言葉も通じないので苦情を言う気力も失せた。

有料のコインロッカーでも設えようかと思ったが、二度と手荷物は預からないと心に決めた。

しかし、このスーツケース問題は、別の視点からはビジネスチャンスとしての可能性も見られる。

大阪市は関西万博を契機に1月27日から、市内全域を路上喫煙禁止とした。その対策として、大阪市はネット上で喫煙可能な場所のマップを作成し、多くのホールがその登録先として利用されている。喫煙所を提供することでホールへの来店促進につながっている。


同様に、インバウンド向けにスーツケースや大型手荷物を一時的に預かることが可能な施設のマップを作成し、ホールが協力すればパチンコに興味を持ってもらえる第一歩になることも考えられる。

インバウンド公害の一端としてのスーツケーストラブルをビジネスチャンスとして捉えることは、ニーズに合わせた新たなサービス展開の可能性を示唆している。



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