ニュースにならないニュースの宝庫　

スズキのフラッグシップモデルである隼の3代目が、13年の時を経て2月下旬から欧州、北米、日本で順次発売された。

フルモデルチェンジされた隼は、一目で隼と分かるシルエットを残しながら、エンジン、シャーシーは元より、すべて一から作り直した。

排気量は1340CC、197馬力、最高速は300キロ。リミッターを解除すれば335キロに達する。究極のスポーツバイクで、二輪車版スーパーカーとも言われている。

電子制御スロットルの採用や吸排気の機構変更などにより、低中速域における出力とトルクを向上しながら、空力特性の追求によって高速性能を落とすことなく、欧州で2020年より新型の二輪車を対象に導入されている新しい排ガス規制「ユーロ5」に対応。街乗りからツーリング、サーキット走行まで様々なシーンと乗り手の技量に対応してくれる。


ここまで新型隼のことを書いていると、パチンコ日報がバイク雑誌になったのか、と訝られるがそうではない。

2代目隼に乗っているホールオーナーは、3代目が発売と同時に買う予定にしているほど隼に惚れこんでいる。

3代目を購入すると2代目は不要になる。下取りに出して3代目を購入するのが一般的だが、オーナーには別の考えがあった。

バイク好きのオーナーは、社員とどうしてもツーリングがしたいとの想いがあり、営業本部長にバイクの免許を取るように勧めていた。

しかし、営業本部長の腰は重く、一緒にツーリングに行く夢が実現することはなかった。なぜなら、営業本部長はバイクに全く興味がなかったからだ。

そんな状況だったが、オーナーは3代目隼を購入することを決めた時、不要になった隼を営業本部長にタダで譲ることにした。それと同時に大型免許を取る費用もオーナーのポケットマネーで出すことにした。

原付しか乗ったことがない営業本部長に突然降ってわいた大型自動二輪免許の取得命令。しかも、乗るバイクは初心者にはハードルが高い隼、と来ている。

これがバイク好きならこんなうれしい話はない。隼がもらえて、免許の取得費用まで出してもらえるんだから。

普通自動車の免許を持っている営業本部長の場合、大型自動二輪免許の費用は19万円は最低かかる。いきなり大型からの挑戦なので、1回や2回での合格は難しいだろう。

しかし、なぜ、ここまでオーナーが肩入れするのかと言うと、オーナーの娘さんを営業本部長と結婚させたい思惑があるからだ。

義理の父親になるオーナーの厳命は、やはりパワハラになるのだろうか？



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２０２１年１１月３０日で全ての旧規則機が撤去されます。

新規則機への移行進捗率はお店によって異なりますが、４月からの８か月間で残りの旧規則機を『どんな機種へ？』移行していくのか、それぞれのお店が悩みどころです。

先日ホール様と、今年から始まる新規則機の認定について意見交換をしました。

新規則機へ全ての台を移行するにあたり、こちらの法人様は１台当りの入替平均単価が３０万円なので、中古の導入台数の方が多くなります。

更に、既に導入した新規則機はＰもＳも設置台数に含んでの入替平均単価なので、新規則機から新規則機への入替は極力避けたい状況です。

その状況で、現段階での意見交換として深く考えて仮説を立てるべきものがありました。

まず１つ目としては、「過去に販売された機種は基本的にダメな機種ばかりなので、わざわざお金をかけて認定をとるような機種が少ない。現状設置していて動いている機種を検討していけば良いのでは」という意見です。

２つ目は、「中古の導入は自社において必須だが、既に中古価格が１万円台のものは全国のホールがダメだという判断の結果の中古価格なので、そのような機種を導入しても動く可能性は低い」という意見です。
（上記以外にも、前向きな意見なども最終的には出てきて、こちらの方向性は中古導入機種での『チャレンジ機種』と、少し高くても『今後も必須の機種』というもので決まりました）

上記の意見に対して私の見解は次の通りです。
① 過去にダメだった機種が今もダメとは限らない
⇒これは、過去の導入期には旧規則機が多数あり、お客様が相対的に比較評価して劣っただけで、今の新規則機移行段階としては、相対評価として劣っていないものもある。

② 当初はスペックや性能に対して認知が無かったものが、時間の経過とともに認知が上がり、今なら新台とセットにしての中古導入で活躍してくれる可能性がある機種もある。

③ ＰもＳも低ベース化の機種が増えていく中で、４個賞球や５０Ｇ／５０枚の機種は大当りを引く前の段階として『回る』印象がある。（もちろんスペックの甘い辛いはあります）

④ １台当たりの入替平均単価が５０万を超えているのであれば、ダメな機種を外してより良い新台や中古を導入していけばいいが、甘デジなどの１円で有効なモノまで白黒思考で古い機種はダメという判断はするべきではない。

特に、過去から現在までの時間軸の経過というものを意識して、相対的に劣っていない特徴の機種を探すことが重要です。

そもそも、新台だけ入替を進められて、更には稼働が低下した新規則機の入替もしていけるのであれば機種鮮度を市場Ｎｏ１として営業すればいいのですが、出来れば入替費用を抑えた中での新規則機移行というホール様にとっては、入替をしばらく出来ない（しないではありません）機種は認定を取得していく必要があります。

自店で設置していない機種も含めて、『お宝台になる可能性の機種』はあり、チャレンジ機種として自店でファンをつける努力も必要なので簡単なことではありませんが、ファンにとって現在でも「今なら相対的に面白い機種」があり、今後は更に「ストック系機種」になるものもあります。

ぜひ、皆様のお店でもいろいろ議論されることをおすすめします。


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国立人口問題研究所は2045年の人口を1億500万人、と推計している。今後25年で2000万人以上の人口が減少してしまう。

国力とは人口に比例するので、今後のGDP（国内総生産）は下がることになる。

人口が減る一方で高齢者は増える。となると税金や社会保障費が上がることは、容易に想像がつく。

給料は上がらず、税金や社会保障費は給料から天引きされれば、自由に使えるおカネは少なくなる。

毎度、毎度同じことを言い続けているが、そうなるとレジャー費は削られる。

ある会社が若者のレジャーに関する意識調査を行った。

設問は自由に使える3万円があった場合、どのレジャーにおカネを使うか。

旅行、遊園地、映画、観劇、パチンコ、競馬など13のカテゴリーの中から選択するものだった。さらに選んだ理由、選ばなかった理由も併記してもらった。

カテゴリーの中でパチンコは1時間で最大いくら負ける。競馬は12レース。賭け金は青天井だが、馬券は100円からで1時間当たり200円で遊べる。パチンコも競馬もリターンがあることなどを説明した。

その結果、今の若者はレジャー費に対しては非常にコスパ意識が高いことが浮き彫りになった。

予想通り今の若者はパチンコや競馬経験がない方が圧倒的多数だった。

「東京ディズニーランドは1万円あれば1日遊べるけど、パチンコは1万円でちょっとしか遊べない。競馬に比べてもコスパが悪い」と普通の感覚ならパチンコはやらない意見が多かった。

この調査結果を読んだシンクタンクの関係者は、25年後のパチンコ業界についてこう分析する。

「世の中は徐々に変化するからそれに対応してきたが、コロナ禍はいきなり2045年になった。対応できない航空会社、飲食チェーンなどが窮地に立たされている。コロナ禍で労働環境が変わり、おカネの使い方も変わる。パチンコは低貸しか、本当の遊技に徹するか、大改革をしないと生き残れない。コスパが悪い4パチ、20スロを打ってくれる客もいなくなる。ギャンブル産業は競馬も含めて2045年には半減している。今、ギャンブルをやらない20代の人は50代になってもやらない」

パチンコ業界の将来像のあるべき姿を描くメーカーやホール企業が登場しないと、ますますパチンコ業界は衰退してしまう。

人口減をカバーしながらパチンコが生き残るには、ギャンブル化した今の姿では先細ることだけははっきりしている。自由に使えるおカネが少なくなる将来、コスパの悪いパチンコは敬遠されるだけである。



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年末年始（12月129日～1月4日）の営業結果がある。昨対でパチンコは23％減、スロットは26％減。全体では25％減といったところだ。コロナとは関係なしにパチンコ市場は毎年3％ぐらいの割合で漸減していたが、コロナの影響がいつまで続くのか計り知れない。

すでに事業計画の見直しは推し進められているだろうが、業績がコロナ前に戻ることは誰もが想像することができない状態にある。遊技人口が現状のままで、店舗が淘汰されれば、適正軒数となり稼働は戻るかも知れないが、店舗の淘汰以上に国民の可処分所得が減ることで遊技人口の減り方の方が早くなりそうだ。

週刊誌記者がコロナ禍におけるパチンコ業界の動向を取材するために、以前取材したことがあるスロプロ数名に連絡を取った。

「5号機で何とか食べていたが、この1～2年で辞めた仲間は随分いるよ。6号機では食えないからいずれ辞めるけど、就職先がなくて困っているよ。数年前までグランドオープンで全6を入れるホールもあり、抽選がケツでも6が取れた。日当は2万円を目指した。４万が取れそうなときはアルバイトも使ったが、そんな営業をする店舗もなくなった」（スロプロ）

スロプロが食えなくなったということは、それだけホールもシビアな営業になっているからだ。

週刊誌記者は馴染みの都内のホールの店長にも聞いた。

「ウチはプロも容認していたけど、今まで来ていた人たちがパタッと来なくなった。前みたいに出せなくなったことを敏感に感じ取っている。プロが来なくなったらガラガラになってしまった。パチンコは7割は戻っているけど、スロットは半分も戻っていない。4号機から5号機に切り替わった時の状態になっている。スロットは規制緩和がなければ終わってしまう」と危機感を募らせる。

コロナが収束した後で、パチンコ業界でどんな未来が拓けるのか？

全遊振の三井顧問は１０年の長いスパンで大局的に観ると産業革命が起きていると指摘。5G、IoT技術により、自動運転で２０～３０万人のドライバーの仕事がなくなるほか、ロボット化によって人間のする仕事が少なくなることで、将来的には週休３日、４日の時代になる。政府がベーシックインカムを採用すれば、余暇産業の時代になると予測する。

「人間は外に出たがる。遊んでおカネが戻ってくる仕組みはパチンコにある。近場にあるパチンコはやり方次第では花形産業になる。鬼滅の刃の大ヒットで映画館が盛り上がったように、パチンコもヒット機が出れば、１割は戻ってくる。それまでの辛抱」と話す。



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去年4月に入社した新入社員が、今年1月突然無断欠勤した。

後日、弁護士から店長宛に1本の電話が入った。

「〇〇さんへのパワハラ問題で私が交渉窓口になりました。書類は今日届くと思います」

突然の電話に店長は腰を抜かした。

店長自身、突然パワハラと言われても思い当たる節がなかったが、新入社員がパワハラだと訴えたのはこんなケースだった。

終礼で当該社員に対して「ゴミ箱にゴミを投げ入れないでください。お客様が見ると気分が良くないので、皆さんもよろしくお願いします」と注意した。

これを新入社員は「皆の前で注意を受けて恥をかかされた。精神的にショックを受けた。これはパワハラに当たる」と弁護士を介して訴えてきた。

パワハラは言った本人にその意識がなくても、受け取った側がパワハラと感じれば、パワハラになってしまう。

ホールとしてもこんなことで訴えられたのは初めてのケースだった。

ホールも弁護士を入れて相談した結果、「辞めてもらってもいい」という結論に達した。

その後は精神的ショックを受けたことに対する賠償金ということになる。それは慰労金という名目で支払われたが、たいした額ではなかった。

大手ホールともなるとパワハラ、セクハラ、モラハラ研修を役職者に対して行っているが、数店舗しかない当該店舗では実施していなかった。

パワハラ防止を企業に義務付ける法律が、2020年6月に施行された。そもそもパワハラとは、立場的に優位に立つ者の言動の中で、業務上必要な範囲を超えたものを指す。

パワハラ防止法では、こうした言動に対して「雇用管理上必要な措置を講じること」を義務付けている。2022年4月までに中小企業を含めてパワハラ防止策を講ずることが義務付けられている。
■職場におけるパワハラの定義

・優越的な関係を背景とした言動
・業務上必要かつ相当な範囲を超えたもの
・労働者の就業環境が害されるもの

これらの3つの条件が全てそろった場合、パワハラとみなされる。 同じ職場で働く者が対象のため、正社員だけではなく、契約社員・派遣社員・パート・アルバイトなど全ての雇用形態の人が該当する。なお、 客観的に見て、業務上必要かつ相当な範囲だと判断される適正な業務指示、指導はパワハラには当たらない。

では、今回の件がパワハラに当たるかと言えば、誰がどう見てもパワハラには該当しない、と思われる。

こんなことで訴える社員には、辞めてもらった方が会社のためにもなる。



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