コスパ意識の高い若者をP客のターゲットにするには

国立人口問題研究所は2045年の人口を1億500万人、と推計している。今後25年で2000万人以上の人口が減少してしまう。

国力とは人口に比例するので、今後のGDP（国内総生産）は下がることになる。

人口が減る一方で高齢者は増える。となると税金や社会保障費が上がることは、容易に想像がつく。

給料は上がらず、税金や社会保障費は給料から天引きされれば、自由に使えるおカネは少なくなる。

毎度、毎度同じことを言い続けているが、そうなるとレジャー費は削られる。

ある会社が若者のレジャーに関する意識調査を行った。

設問は自由に使える3万円があった場合、どのレジャーにおカネを使うか。

旅行、遊園地、映画、観劇、パチンコ、競馬など13のカテゴリーの中から選択するものだった。さらに選んだ理由、選ばなかった理由も併記してもらった。

カテゴリーの中でパチンコは1時間で最大いくら負ける。競馬は12レース。賭け金は青天井だが、馬券は100円からで1時間当たり200円で遊べる。パチンコも競馬もリターンがあることなどを説明した。

その結果、今の若者はレジャー費に対しては非常にコスパ意識が高いことが浮き彫りになった。

予想通り今の若者はパチンコや競馬経験がない方が圧倒的多数だった。

「東京ディズニーランドは1万円あれば1日遊べるけど、パチンコは1万円でちょっとしか遊べない。競馬に比べてもコスパが悪い」と普通の感覚ならパチンコはやらない意見が多かった。

この調査結果を読んだシンクタンクの関係者は、25年後のパチンコ業界についてこう分析する。

「世の中は徐々に変化するからそれに対応してきたが、コロナ禍はいきなり2045年になった。対応できない航空会社、飲食チェーンなどが窮地に立たされている。コロナ禍で労働環境が変わり、おカネの使い方も変わる。パチンコは低貸しか、本当の遊技に徹するか、大改革をしないと生き残れない。コスパが悪い4パチ、20スロを打ってくれる客もいなくなる。ギャンブル産業は競馬も含めて2045年には半減している。今、ギャンブルをやらない20代の人は50代になってもやらない」

パチンコ業界の将来像のあるべき姿を描くメーカーやホール企業が登場しないと、ますますパチンコ業界は衰退してしまう。

人口減をカバーしながらパチンコが生き残るには、ギャンブル化した今の姿では先細ることだけははっきりしている。自由に使えるおカネが少なくなる将来、コスパの悪いパチンコは敬遠されるだけである。



人気ブログランキングへあなたのポチっ♪が業界を変える

※コメントには必ずハンドルネームを入れてください。匿名は承認しません。コメントがエントリーになる場合もあります。