週に何度も、あるいは毎日のようにホールへ通う人の場合、1回当たりの投資額は2万～3万円が珍しくない。負けを取り返そうと熱くなれば、5万～10万円を使うケースもある。
例えば、週2～3回、月10回のペースで来店し、1回平均2万5000円を使えば、月25万円、年間では300万円もの投資額になる。もちろん勝つ日もあるが、年間収支で見れば50万～150万円程度のマイナスとなるヘビーユーザーは決して少なくない。
この「ヘビー層」の存在こそが、遊技人口の推計を難しくしている。
ダイコク電機は、ホール全体の総粗利約2兆4800億円を、同社が把握する「1人当たり年間平均消費額約15万4000円」で割り戻し、遊技人口を1609万人と推計した。
一方、レジャー白書2025年では遊技人口は約690万人としている。
数字だけ見れば倍以上の開きがあり、「どちらが正しいのか」と疑問を抱く人も多い。
その背景には、パチンコ業界特有の売り上げ構造がある。
ビジネスの世界では「2割の優良顧客が8割の売り上げを生む」というパレートの法則が知られている。しかし、パチンコ業界はそれ以上に偏りが大きい。
年間100万円以上負けるような上位約1割弱の超ヘビーユーザーが、業界全体の粗利の7割近くを支えているとも考えられる。ホールが必死に囲い込みを図るのも、まさにこの層である。
逆に、年に1回、友人に誘われて打っただけの人や、旅行先で話のネタとして遊技しただけの人も、「遊技経験者」としてカウントすれば遊技人口は大きく膨らむ。
つまり、ダイコク電機の1609万人という数字は、「一度でも遊技した人」を幅広く捉えた潜在的な参加人口に近い。一方、レジャー白書の690万人は、継続的に遊技している実動ユーザーに近い数字と考えると理解しやすい。
遊技人口690万人と1600万人という二つの数字は、どちらかが間違っているわけではない。調査手法や定義が異なるため、見える景色が違うのである。
ただ、業界の実態を考えれば、収益を支えているのは一握りのヘビーユーザーであり、その構造があるからこそ、「参加人口」と「実際に市場を支える遊技人口」との間に大きなギャップが生まれているのである。
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