パチンコ日報

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今夏、夢のようなパチンコ機が登場!


あるメーカーから夢のような新台が開発され、今年夏に発売される。



予定販売価格は19万8千円。



値引きは一切なし。



販売台数は6万台で、予約数は6万台を超えれば、抽選販売となる。



予約台数の上限は5台まで。機歴や抱合せも一切なし。



なぜここまで安く出来たのか?



それは、協賛する一般企業が開発に参加したからだ。



どういう事か。



この新機種には、アニメやタレント等との契約は無し。



図柄が全て、一般企業のロゴを使用しているのだ。



例えば、大手飲料水メーカーやビールメーカーのロゴが使用されている。



「〇〇コーラ」「〇〇コーラ」「〇〇コーラ」が3つ揃うと大当りになる。



契約協賛した一般企業は15社。全てパチンコファンには親しみがある企業だ。

企業名一覧は次の通り。



・ペプシコーラ

・ヤクルト

・ホッピー

・アサヒビール

・吉野家

・フジテレビ

・田中貴金属

・JT(日本たばこ産業)

・よしもとクリエイティブ

・久光製薬

・セブンアンドワイホールディングス

・エイベックス

・ソニー損害保険

・JRグループ

・ニッポンハム



この企業の事では裏話がある。



図柄は各企業のロゴが中心だが、「1~15」の数字を、どの企業に当てはめるのかが問題になった。



どの企業も確率変動数字の奇数を希望。しかも1社を除き、残りの企業は「7」を希望した。



「7」を希望しなかった企業は、どこの企業だったか?



それはフジテレビ。



もちろんフジテレビの希望数字は「8」。



「8」は文句なしでフジテレビが獲得。



残りの数字については、抽選となった。



抽選時は、各企業の管理職がパチンコメーカーの会議室に集まった。



この時の模様は、後日フジテレビの特番で放映される。



日本では今までなかった、パチンコメーカーと多数の企業の同時タイアップなので、番組にするそうだ。



注目の「7」を獲得した企業は「セブンアンドワイホールディングス」だ。



話が出来過ぎな企業が獲得。抽選したのはなんと鈴木会長だった。



この新台は、パチンコ業界の将来を占うものだ。



パチンコと一般企業との連携は、パチンコに対するイメージの変換を後押しすることになる。



では、どうして新台価格が19万8千円に抑えられたのか?



理由は協賛各社からの広告宣伝費にある。



パチンコ遊技のお客様は、長時間液晶を見るので、宣伝効果は抜群なのである。



一般企業とのタイアップに着眼したのは、このブログでもお馴染みの元店長だった。



つまり、元店長プロデュースによるパチンコ台だ。



元店長は今回のタイアップ企画についてこう語る。



「機械代が35~40万円もする今、機械台の価格抑制はホール業界にとっては重要な懸案事項。今までのパチンコ台は、版権獲得等で莫大な経費を支払う側だった。1台に付き払うロイヤリティは馬鹿になりません。そこで考えたのは、ロイヤリティを払うのでは無く、パチンコメーカーが頂戴できる新台を考えたので。これは今までのパチンコメーカーの概念を超えます」



そして、このパチンコ機を設置したホールにもメリットがある。



稼働数に関係なく、月々1万5000円が宣伝費として支払われる。



期間は最長で1年の限定だが、1年で機械代金がペイできる計算になる。



このシステムは、ホールもメーカーもスポンサー企業の全てがWIN・WINの関係になる。



その分、ユーザーにも還元できる。



来月行われる発表会では、元店長が会場に登場する。どこのメーカーから発表されるのか今から楽しみである。



このシステムが、パチンコメーカー活性化のヒントなる。版権にこだわらないパチンコ作りの第一歩である。



この話とは別に、クジ運の強い元店長は年末ジャンボで2等の1億円を引き当てていた。











普通の人間ならこれを住宅ローンの一括返済に使うか、老後の人生のために残しておくものだが、元店長はこの1億円を弱小スロットメーカーに投資して、業界のためになる機械の開発に乗り出した。



こちらは市場に登場するのは年末商戦ごろの見込みだ。







※今日は4月1日でしたのでこのエントリーをアップしました。

本来、この記事は昨年の4月1日に掲載する予定でしたが、東日本大震災の直後でしたので、掲載を見送りました。








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ロシア経済紙にパチンコ日報が


ロシアの代表的な経済紙「リトンエソウ経済新聞」の3月31日号に、パチンコ日報が紹介された。



ロシアは先にカジノを全面廃止したことで、国内のギャンブル愛好家から強い反発を受けていた。



また、カジノで恩恵を受けていた層や企業から、カジノに代わる産業の創生を政府に求めていた。



そうした背景からロシア政府は、日本のパチンコ産業の目を向けていた。



ロシア政府は2015年までに、モスクワをはじめロシア国内に150地域合計800店舗のパチンコ遊技場の開設を認める方針を明らかにした。



リトンエソウ経済新聞社は、こうした経緯から日本のパチンコ産業の現状をロシア国内に紹介するにあたり、日本の代表的業界サイト「パチンコ日報」と業務提携契約に至り、一面トップでそれを伝えた。



日本国内の遊技機メーカー各社は、このロシア政府の決定に大きな期待を寄せている。



現在の日本国内のパチンコ産業は、不況や規制の関係から1万8000店舗あった遊技場が1万2000店舗を切るレベルまで落ち込み、海外に活路を求めていた。



そこへ今回、ロシア政府が決定したことで、遊技機メーカー各社の期待は非常に大きくなっている。



大手遊技機メーカーA社は、2012年末までにロシア国内に支店を開設することを決定。



B社はコスト削減を目指し、シベリア地域に遊技台製造工場の建設を検討中である。



メーカーC社のCEOは「この話がエイプリルフールの話ではなく、実際にロシア国内でパチンコが広まればいい」と話す。



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