パチンコ日報

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NHKが鴻梅精密工業絡みでパチンコ産業にスポット


4月31日(日)のnhkスペシャルでパチンコ業界全般を紹介する番組が放送されます。同局にとって、パチンコ産業を扱うのは1995年放送の新・電子立国以来となります。

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取材陣は、鴻梅精密工業が日本の液晶メーカーを買収する過程で、趙会長がかつて台湾で栄えたパチンコのファンであったことが分かりました。

趙会長は台湾でパチンコ産業を正式な娯楽産業として、当局に認めてもらう交渉は、「最終段階にある」と明かします。

これだけの大企業ですから、国政とのパイプも強く、台湾では日本と一味も二味も違うシステムでパチンコ業界を作り上げる構想です。

趙会長は「日本で生まれたパチンコ産業を、台湾発で世界的な娯楽産業にする」と宣言します。

特に成長著しいインドでホール展開を自ら行い、日本で8店舗のホールを運営する玉山エンタープライズ社と共同でインド全体で88店を開店させたいとの意向も示しています。

日本の液晶メーカー買収の裏には様々な目論見があることが、この一面からも読み取れます。

鴻梅精密工業が日本の液晶メーカーを買収するメリットは、スマホをはじめとする液晶機器全般の製造を他社より多くのシェアを獲得できる、この一言につきます。

しかしそれ以外の野望も見え隠れし、アジア地区全域で娯楽全般を展開する計画が番組で紹介されます。

31日の放送では、鴻梅精密工業が日本の遊技機メーカーと共同開発した新型パチンコの画像が公開される予定です。

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釘も玉も無い、斬新的なパチンコ台であり、遊技者はこれまで以上に質感が高い遊技機を操作できます。

まず鴻梅精密工業の趙会長は、新型液晶を使用したスマートフォンを紹介する予定です。

《フレキシブル液晶》と呼ばれる液晶画面を使用したスマートフォンは、しなやかな特性を活かし、多少の力が掛かっても割れません。この液晶技術を用いたパチンコ台をまず日本市場に投入したいと考えております。

基盤全般にもフレキシブル液晶技術を用いたので、基盤の薄化小型化に成功。パチンコ台の軽量化と遊技機の厚みを10cm未満にしました。

番組では鴻梅精密工業のパチンコ戦略を紹介する流れで、日本のパチンコ産業の初期時代から現代まで25分に渡り紹介をします。

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また現在のパチンコ業界の問題点をあぶり出し、海外でパチンコ産業を展開する為の教科書とする計画も紹介されます。

日本国内のパチンコ産業は、遊技機メーカーからホール企業までの裾野が広く、特にホール企業で働く従業員にとり雇用で大きな役割を果たしていることも紹介されます。

そのホール従業員を紹介するにあたり、ぱちんこ情熱リーグに参加した北陸の玉山エンタープライズ社に密着。パチンコ業界人だけでなく、パチンコファン必見の番組となるでしょう。

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放送予定日:2016年4月31日
放送時間:21時より


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マイナンバーとの組み合わせで3店方式が合法へ


人口減少社会と言われる中、各産業の大半は斜陽産業と言われる。



そん中、業界の欠陥構造とも言える点を抜本的に改革する業界が現れた。



パチンコホール産業である。



ご存知のように、参加人口が3000万人と言われたが、いまは1000万人を切る。この様な産業の中で、昔から抱えるアキレス腱に3店方式がある。



3店方式は監督する官庁からは、グレーゾーン方式と呼ばれる。直ちに違法とは言わないがシロではない、と正式に発言されている方式。いつ社会情勢の変化で黒、すなわち違法と判断されてもおかしくないのである。



この半分違法ともとれる3店方式にメスをいれ、画期的な方式を県警に認めさせたホール企業が出現した。



北海道と青森で9店舗を展開する池安物産がそれ。同社のレジャー事業部・全純姫事業本部長に聞いた。



全本部長によるときっかけは「3店方式をいつまで中途半端な立ち位置でやっていけるのか」との心配からであった。



消費者金融のグレーゾーン金利が、ある日突然ブラック金利になったあの日、いつか3店方式もグレーではなくなる日が来ると感じたそうである。



池安物産は、なんとか3店方式に代わる方式がないか、6年間の歳月をかけて、やっとこのほど、青森県警と各行政機関からお墨付きを得た。



既にこの方式でシステム上の特許を申請しており、テスト期間で問題が無ければ、2017年実施される見込みがたったと言う。



この方式は、2018年から全国に導入されると見込まれる。



国内の株式市場では、現行の3店方式の存在で、ホール企業の上場は事実上見送られ、海外株式市場を目指すホールも少なくない。しかし、新方式が全国都道府県警察と関係行政機関に浸透すれば、ホール企業の国内株式公開へ道筋が開けるメリットも大きい。



3店方式に代わる新方式の誕生について全本部長は経緯をこう話す。



「きっかけは、息子の親友のお父様が警察庁関係者で、3店方式の欠点を直す方式を考えれば『大きなビジネスチャンスになる』という話を聞いたことです。息子の親友は、東京都内のIT関係者で、ビジネスチャンスになると確信したそうです。そこで開発された新しいシステムは、2.3店方式と呼びます。簡単に内容を説明しますと、2016年から始まるマイナンバー制度を利用します」







日本に住む全ての人に1枚のカードが送られてくるマイナンバーは、近い将来日常生活の様々な場面で必要となり、そのカードに記された「12ケタの番号」からなる。













「マイナンバー」



かつて「国民総背番号制」と呼ばれていたものだと言えばピンとくる人も多いだろう。



「2.3店方式は、このマイナンバー制度を利用します。特殊景品を交換所で買い取りをしてもらう際に、マイナンバーの提出を行うことにより、グレーゾーンだった3店方式が、完全にホワイトゾーンになるわけです」



全本部長の息子の親友は、勤め先の会社で、既にシステムを完成させている。



システムは1店舗あたり、110万円。システム使用料となるランニングコストは、1カ月3000円前後の見込みだという。



特殊景品交換所に、マイナンバー識別機を設置して、持ち込み者の詳細を確認することにより通常の金券ショップと同じ扱いにするわけだ。



警察庁幹部を父親に持つ親友は、父親から助言やアドバイスを受け、北海道道警と青森県警にシステムを説明している。先にテスト許可が出た青森県でテスト期間を設定して、来年から実施される予定だ。



行く行くは全国展開になり、3店方式のグレーゾーンはなくなる見込みだ。



詳細は分かり次第報告するが、ユーザーが特殊景品を換金するには、マイナンバーカードが必要になり、マイナンバーにより、行政機関に換金内容を把握されることは間違いない。



これにより、ホール企業の脱税も防ぎ、また地方で散見される、実質上の2店方式もなくなる。



そして、上場を目指すホール企業に光が見え、株式市場の活性化につながる。



ホール企業、警察関係、行政機関関係にとってはいいことだらけだが、ユーザーにとっては、面倒な点も捨て切れない。







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中国内陸部で発見したパチンコ日報


中国内陸部を旅行していた人から、次の情報がもたらされた。



人口200万人の大都市池安の中心街に500台規模のパチンコ専門店があったそうだ。



店舗名を見てこれまた驚いた。店名は「日報」。これは完全に偶然だ。







店舗内の稼働は約8割の稼働。



全台日本からの中古機を使用。



さっそく、この情報を聞いた業界関係者が現地に向かった。なんとオーナーは中国共産党直営企業ではないか。



店長は日本の大手チェーン店で営業本部長の経験があるK氏。



K氏に話を聞いた。



オープンしたのは今年の2月22日。



オープン時刻は22時22分と、これまた「2」並びである。



24時間営業。



台数は555台。全台パチンコである。



全てゾロ目の数字で決めるとは、風水から導き出したものだと話す。



K氏によると、中国共産党本部が、民衆の娯楽拡大を推し進める意味合いから、試験的にパチンコ専門店をオープンさせたのだと言う。



他には今後、競馬場や低価格で遊べるゲームセンターも開設されると言う。



このパチンコ店は、特例法により、換金が合法。



日本円で1玉0.7円。



換金率は50%。



開店以来1日当たりの稼働は9万発を超え、24時間営業の強みを発揮している。



元来中国人は賭け事が大好きな民族であるから、一度その射幸性を体感すると必ずリピーターとなる。



また、遊技中の飲食は全て無料なので、家族で来店する人も多いらしい。



入場の年齢制限はないが、近々年齢を15歳以上にすると党幹部から言われているそうである。



人口が日本の10倍以上の中国で本格的にパチンコが動き出した事になった。



日本国内で取材をしてみると、大手パチンコチェーンも進出する計画を打ち出そうとしている。



追い風はあのチェーン店の香港証券市場上場で、それから一気にパチンコが注目されたのだと言う。



ただ、中国国内に進出するには、中国共産党幹部とのコネクションが重要で、このルート以外は営業許可や進出するのも不可能。



中国進出も誰も可能とはいかないのが現状だ。



日本のパチンコ業界関係者で囁かれているのは、どうやって海外進出を目論んだらいいのか、と言うこと。



中国進出ならK氏に問い合わせるしかない。





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JRがホール事業新規参入決定


地域の渋滞緩和等の目的で大都市部では線路の高架工事が行われている。

高架工事が終了すると、高架下には優良な土地物件が現れ、土地活用が生まれる。



あるJR線の高架工事が終了し、現在急ピッチで高架下のインフラ整備が続いている。







JRでは、高架下に各種の店舗誘致を行い管理する子会社「JRランドマーク株式会社」を設立しした。



JRランドマーク社は、高架下にオープンする店舗の賃貸管理の他、直営飲食店も手がける予定だ。



他には、大手遊技場運営企業と合弁でホール業の参入を決定、2014年4月に第1号ホールの開業を目指す。



計画では、2017年度までに6ホール、2020年度までには22ホールの開業予定だ。







JRランドマーク社の鈴木健一副社長(66)によると、



「弊社はパチンコ店業については未知数も多い事から、第1号ホールは、ホール経営に明るいホール企業様と合弁企業を立ち上げます。その合弁相手も既に決定しております」



「第2号ホール以降は、場合によっては直営も検討中です」



「規模は200台規模の比較的小規模なホール」



「鉄道会社経営の特色を出すため、景品の一部は鉄道マニアが喜ぶ、車両の部品や行き先表示版等も検討中です」



「ホールの入口では、実際に駅で使われている自動改札を採用し、IC内蔵会員証を改札にかざすと自動改札が開く仕組みになる予定です。このシステムで、お客様の動向も管理できますし、将来は、このシステムを全国のホール様に売り込む予定です」



設置する遊技機は、全て「遊ぱち」と呼ばれる大当たり確率の高い機種のみを予定しているとの事。



これは警察庁と国交省からの指示で、この条件が高架下ホール開業の条件になっている。



全国で減少がつづくパチンコ参加人口。このJR参入が起爆剤となる事を期待する業界の声は大きい。



遊技機メーカーの広報担当者は、「手軽に駅でパチンコができる事で、いままで掘り起こしの出来なかったお客様層を取り込める」と期待。メーカーも出来るだけの協力体制を敷くことになっている。



また、遊ぱち専門店とする事で、お客様の安心感を高められ、会社帰りのOLにも標準を合わせ、景品では一流化粧品提供も検討されている。



一番のメリットは、ホールを直営化する事で、ホールの家賃を安く設定できる。その分、「出玉を還元できる」とパチンコ業界のコンサルタントは話す。



前出のJRランドマーク社の鈴木副社長は最後に「今日はエイプリルフールです」と打ち明ける。





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今夏、夢のようなパチンコ機が登場!


あるメーカーから夢のような新台が開発され、今年夏に発売される。



予定販売価格は19万8千円。



値引きは一切なし。



販売台数は6万台で、予約数は6万台を超えれば、抽選販売となる。



予約台数の上限は5台まで。機歴や抱合せも一切なし。



なぜここまで安く出来たのか?



それは、協賛する一般企業が開発に参加したからだ。



どういう事か。



この新機種には、アニメやタレント等との契約は無し。



図柄が全て、一般企業のロゴを使用しているのだ。



例えば、大手飲料水メーカーやビールメーカーのロゴが使用されている。



「〇〇コーラ」「〇〇コーラ」「〇〇コーラ」が3つ揃うと大当りになる。



契約協賛した一般企業は15社。全てパチンコファンには親しみがある企業だ。

企業名一覧は次の通り。



・ペプシコーラ

・ヤクルト

・ホッピー

・アサヒビール

・吉野家

・フジテレビ

・田中貴金属

・JT(日本たばこ産業)

・よしもとクリエイティブ

・久光製薬

・セブンアンドワイホールディングス

・エイベックス

・ソニー損害保険

・JRグループ

・ニッポンハム



この企業の事では裏話がある。



図柄は各企業のロゴが中心だが、「1~15」の数字を、どの企業に当てはめるのかが問題になった。



どの企業も確率変動数字の奇数を希望。しかも1社を除き、残りの企業は「7」を希望した。



「7」を希望しなかった企業は、どこの企業だったか?



それはフジテレビ。



もちろんフジテレビの希望数字は「8」。



「8」は文句なしでフジテレビが獲得。



残りの数字については、抽選となった。



抽選時は、各企業の管理職がパチンコメーカーの会議室に集まった。



この時の模様は、後日フジテレビの特番で放映される。



日本では今までなかった、パチンコメーカーと多数の企業の同時タイアップなので、番組にするそうだ。



注目の「7」を獲得した企業は「セブンアンドワイホールディングス」だ。



話が出来過ぎな企業が獲得。抽選したのはなんと鈴木会長だった。



この新台は、パチンコ業界の将来を占うものだ。



パチンコと一般企業との連携は、パチンコに対するイメージの変換を後押しすることになる。



では、どうして新台価格が19万8千円に抑えられたのか?



理由は協賛各社からの広告宣伝費にある。



パチンコ遊技のお客様は、長時間液晶を見るので、宣伝効果は抜群なのである。



一般企業とのタイアップに着眼したのは、このブログでもお馴染みの元店長だった。



つまり、元店長プロデュースによるパチンコ台だ。



元店長は今回のタイアップ企画についてこう語る。



「機械代が35~40万円もする今、機械台の価格抑制はホール業界にとっては重要な懸案事項。今までのパチンコ台は、版権獲得等で莫大な経費を支払う側だった。1台に付き払うロイヤリティは馬鹿になりません。そこで考えたのは、ロイヤリティを払うのでは無く、パチンコメーカーが頂戴できる新台を考えたので。これは今までのパチンコメーカーの概念を超えます」



そして、このパチンコ機を設置したホールにもメリットがある。



稼働数に関係なく、月々1万5000円が宣伝費として支払われる。



期間は最長で1年の限定だが、1年で機械代金がペイできる計算になる。



このシステムは、ホールもメーカーもスポンサー企業の全てがWIN・WINの関係になる。



その分、ユーザーにも還元できる。



来月行われる発表会では、元店長が会場に登場する。どこのメーカーから発表されるのか今から楽しみである。



このシステムが、パチンコメーカー活性化のヒントなる。版権にこだわらないパチンコ作りの第一歩である。



この話とは別に、クジ運の強い元店長は年末ジャンボで2等の1億円を引き当てていた。











普通の人間ならこれを住宅ローンの一括返済に使うか、老後の人生のために残しておくものだが、元店長はこの1億円を弱小スロットメーカーに投資して、業界のためになる機械の開発に乗り出した。



こちらは市場に登場するのは年末商戦ごろの見込みだ。







※今日は4月1日でしたのでこのエントリーをアップしました。

本来、この記事は昨年の4月1日に掲載する予定でしたが、東日本大震災の直後でしたので、掲載を見送りました。








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