パチンコ日報

ニュースにならないニュースの宝庫 

A-gonの第三弾は電動でV入賞がアナログで可視化できるハネモノ


手打ち式パチンコメーカーのA-gonから第3弾となる「GO GOピラミッド」がリリースされた。今回は何と電動ハンドルで、しかもハネモノを引っ提げての登場となった。ホール導入は3月6日から。

1機種、2機種目までは手打ち式のオーソドックスな普通機だったが、正念場となる3機種目は、見たこともないようなゲージ構成のハネモノだった。手打ち式のA-gonという概念を崩すことにもなるが、一味も二味も違ったハネモノで度肝を抜かすことになる。

最大の特徴は大入賞口の中に三角(三本)釘を配列して、一番下に儲けられたV入賞口までの玉筋の振り分けがアナログで完全可視化させたことだ。その間、玉の動きに一喜一憂できる。大当たりまでのハラハラドキドキをハネモノで表現している。



三角釘によって1/2の確率で玉が左右に振り分けられながら玉は下へV入賞口をめがけて落ちて行く。大当たり確率は1/48となっている。

スタートは3カ所。どのスタートでも1回入賞すると小さなハネが4回開くことも特徴の一つと言える。

V入賞すると右打ちで、盤面右上部にあるアタッカーを狙う。

機種は1000発終了と2000発終了の2タイプを用意している。この違いは、1000発終了が1000円でスタートに約11回入賞するゲージに対して、2000発終了は約6回入賞するようになっている。

ゲーム性はハネモノなので単純明快。V入賞で確実に1000発、もしくは2000発で終了するので非常にスピーディーでもある。あまり時間がない場合でも、ちょっと運試しに打ってみることもできる。

最近のデジパチは釘の本数が極力少なくなっているのに対して、釘の総数は600本。これもパチンコの原点へ返って行っているということか。

パチンコ日報ではデジタル液晶では大当たり抽選がブラックボックスになっているところが、パチンコをつまらないものにして来た、ということから大当たり抽選の可視化を提案してきた。

「業界初のアナログで玉の動きを見て大当たりが分かりやすい業界初のハネモノです」と話すのは同社の金子亮太社長。

アナログな役物で玉の動きを追うパチンコが各メーカーからもっと出てくれば、パチンコユーザーも戻ってくる、というものだ。


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ゲーム業界は飽きられないことに対策を練り、パチンコ業界は飽きられることが商売になる?


2012年にリリースして、昨年3月末で累計4100万ダウンロードを突破し、大ヒットを記録しているガンホーのスマートフォン用アプリ「パズドラ」。

パズドラ発売から3年目の2015年度の売り上げは、前年対比で下がったとはいえ、売上高1543億円、営業利益は724億円とパズドラ一つでこの収益を叩きだしている。

この売り上げと同等のクラスをパチンコメーカーで探してみると、SANKYOが該当する。同社の2015年度の売り上げは、1465億円なのだが、営業利益は132億円だ。スマホゲームメーカーとパチンコメーカーを比較すると、決してパチンコメーカーがぼろ儲けしているわけではないことが分かる。そりゃ、ハードを必要とせず、ソフトだけの方が利益率が高くなるのは当たり前だ。

単純なパズルゲームとRPGを融合させた「パズドラ」は、基本的に無課金でプレイできるが、魔法石というアイテムを購入することで、ゲームを有利に進めることが可能。しかし、ゲームを進めるなかで魔法石を入手できるチャンスはあり、無料でも充分プレイできるのが特徴だ。

ゲームシステムに対して「すごい」「奥深い」などといった意見はあまり見当たらず、むしろ「単純で簡単で手軽」といった意見が多かった。どうやら、誰でも気軽にプレイできる単純さこそが受けているようだ。

しかし、どんなに面白いゲームでも毎日やっていたら、さすがに人間は飽きてくる。ガンホーの森下社長はその対策を次のように話している。

「昔はサイレントマジョリティは何も言わないでその店から去っていきましたが、今のサイレントマジョリティーはSNSやブログを通じて不満の声をガンガン挙げています。これを1年365日、24時間見ながらパズドラのデザインやシステムを絶え間なく変えています。これがお客さんに飽きられないようにする対策です」

さすが、ネット社会を熟知した会社の対応といえる。

ユーザーの不満はSNSなどから拾い上げ、それを即座に解消している。パチンコ業界とは大きな違いだ。日報コメントにもユーザーの不満は毎日のように書き込まれている。メーカーやホールの上層部の人も日報は読んでいるはずだが、コメント欄までは読んでいないのかも知れない。コメント欄は改善策の宝庫といえるのに、改善される兆しがないことが業界の将来を暗示する。

業界がよくならない理由が理解できるのが、メーカーのこういう考え方だ。

メーカーは機械代を下げる考え方は毛頭ない。その理由についてある大手メーカーの関係者はこう話す。

「パチンコ離れが進んでいるが、今、質を落として機械代を下げれば、ショボい機械となって、ますますお客さんは打たなくなり、結果的には客離れにつながる。特にシリーズ作は前作よりもどんどん派手にしていかないと、売れないし、お客さんも打たない。それがエスカレートしたことは否めないがシンプルなものを作る考えはありません。騒音問題については台にボリュームをつけることで対策はしています」

殺人光線に対しては無回答だったが、価格を下げる=ショボい機械になるとの固定した考え方しかない。こういう硬直化した考え方しかないから今があるのだろう。

ま、パチンコ業界の機械メーカーは飽きられるから、次の新台が売れるぐらいにしか考えていない。メーカーにとってのお客さんは買ってくれるホールではなく、最終的には打ち手であるユーザーという意識改革から始めますか?


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そして道頓堀からパチンコ店が完全に消えた!


久しぶりに道頓堀を歩いていたらベニスグループの「ツインドラゴン」がドラッグストアーのマツキヨなっていることに気づいた。そういえば、閉店したのは2016年7月10日のことだった。

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同店の対面にある「四海樓法善寺店」は同じくマツキヨにテナント貸ししている。

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ツインドラゴンの系列店だった道頓堀の「ドラゴンゲート」も同時期の7月24日に閉店し、免税店のラオックスに様変わりしている。

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契約更新でホールよりも家賃を高く払うドラッグストアーや免税店に明け渡してしまった形だ。

「四海樓道頓堀店」も随分前からジャンカラと大起水産にテナント貸ししているが、

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ドラゴン系列が撤退したことで、遂に道頓堀からホールが姿を消したことになる。

道頓堀界隈だけで、以前は通算で9店舗ほどのホールが営業していたが、1店舗減り、また1店舗減り道頓堀からホールが姿を消していた。

道頓堀でホールは繁盛しないとのジンクスがある。成功しない理由は、人通りは多い割には、ほとんどが観光客で、パチンコ客ではないこと。加えて道頓堀はアーケードがないために、雨の日は傘が必要になる。千日前はアーケード街になっているので、雨の日も傘がいらない。そんなことで、パチンコ客は道頓堀よりも千日前を選択してしまう傾向があった。

そんな道頓堀ジンクスに楔を打ったのが、2004年4月14日にグランドオープンした「ガイア道頓堀店」だ。アルゼ道頓堀ビルの地下1階から地上2階までの3フロアーで総台数1177台の大型店を出店した。

10年契約で入ったはずなのに、わずか1年余りで撤退している。その後、2006年5月、ベニスグループの「GOKU」が850台に規模を縮小して後釜に収まったが、2008年1月14日に閉店した。道頓堀でドラゴン系列の実績があるベニスグループをしても、道頓堀でパチンコは流行らない、というジンクスを覆すことはできなかった。

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「元々、観光客が多い道頓堀でしたが、道頓堀を歩く観光客が圧倒的に外国人になってから、ホールは売り上げが立たなくなりました。まず、外国人観光客はパチンコを打ってくれませんから」(道頓堀界隈事情通)

戎橋筋や千日前にあった小型店舗はことごとく業態転換している。改めて、ミナミ(心斎橋~ナンバ)にあったホールの今を写真で振り返ってみた。

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インバウンド売り上げを期待するドラッグストアー業界の陣取り合戦の凄まじさが分かる。

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カジノ以上に難しいパチンコの依存症対策


IR法案で反対派の一番の理由は依存症問題だ。すでに公営ギャンブルやパチンコがある日本では厚労省調べでは536万人がギャンブル依存症と推計されている。先進国ではずば抜けてギャンブル依存症患者が多いのに、カジノを解禁してさらにギャンブル依存症を増やすことはままならない、というのが反対理由だ。

これに対して自民党の推進派は、実施法において具体的な依存症対策を盛り込んでいくとしている。顔写真入りの身分証明書といえば、国民の誰もが持っているマイナンバーカードであるが、これを使って入場制限する案も出ているが、これは本来は社会保障と税のために制度化されたものである。さらには、ギャンブル依存症の家族や本人の自己申告で入場制限ができるようにしていくことだろう。

要は、ギャンブル依存症患者はカジノの中へ一歩たりとも入場させない措置を取ることになる。

「パチンコの依存症対策もできていないのに、何がカジノだ。トバク法案成立を急ぐ理由を聞かせて欲しい、と支援者から抗議が来ています」と声を潜めるのは自民党関係者。そして、こう続ける。

「パチンコ業界はのめり込み対策として、トイレなどにポスターを張って、依存症で悩んでいる人の相談窓口は設けていますが、それによって目に見えて成果が上がっているのかを聞いてみたいです。われわれからすると、ポスターを貼っただけで何もしていないように見えます。実施法で依存症対策はやりますが、その過程でパチンコの依存症問題がほじくり返されることは間違いありません」

厚労省が発表しているギャンブル依存症患者536万人の大半は、パチンコ依存症ともいわれている。パチンコ業界が本腰で依存症対策を講じようと思えば、カジノで実施される対策ぐらいのことをしなければ、ギャンブル依存症の解決の糸口は見えてこない。

1パチが主流になろうとも、射幸性を落とそうとも、ギャンブル依存症の人たちには関係ない。大当たりを見たくて、見たくて打っているようなケースもあるからだ。

ギャンブル依存症の人の家族らでつくる「ギャンブル依存症問題を考える会」の田中紀子代表は、政府に対して、IR法案ではカジノに対してのみ依存症対策をするように解釈できると指摘。回復支援や予防教育などが必要とし「公営競技やパチンコといった既存のギャンブルにまで踏み込んでほしい」と要請した。

この声に呼応するかのように政府は公営ギャンブルやパチンコを含め包括的にギャンブル依存症対策に取り組むことになってきた。

パチンコもカジノ並みの依存症対策を実施しなければならなくことは、想定しておいたほうがいい。パチンコは風営法の範囲内なら賭博罪には該当しないからと言って、ポスターを貼ったぐらいでは済まなくなってきそうだ。


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ちょいパチを大々的にアピールできないジレンマ


ちょいパチは現在18機種が取り揃えられている。ところが、導入店舗数は、というとたった、21法人約600店舗にしか導入されていない。全くちょいパチの取り組みに力が入っていないことが改めて分かる。

ちょいパチのコンセプトは「当たりやすく、玉持ちが良く、十分に楽しめる、大人の遊び」ということになっている。ちょいパチはスリープユーザーや新規客の開拓のためなのだが、全国で導入店舗がこうも少ないと何の役にも立っていない。

メーカー開発陣からはこんな声が聞こえてくる。

「焼き直し以外では採算が取れないので、各メーカーとも焼き直しの機械ばかり。そのためか導入ホールはどこも稼働が取れていない。ちょいパチといっても当たらない時には3000~4000円がすぐに飲み込まれる。甘デジでも連チャンすれば5000発は出るので、夢があるが、ちょいパチは負けると元が取れないので夢がない。だから追っかけてこない。こんな機械を今いるユーザーが打つはずもない。上層部はもっと面白いものを開発しろと無理難題ばかりを押し付けてくる」

ちょいパチの専用サイトがあるだけで、スリープユーザーや本来囲みこみたい新規客は、ちょいパチの存在自体を知らない。このままメーカーがちょいパチを開発し続けても、もっとちょいパチの存在をアピールしないと徒労に終わってしまう。

ちょいパチは、日遊協主導の下に業界が、脱射幸性にも取り組んでいることを警察庁に対してアピールしているだけとしか思えない。

仮にスリープユーザーがちょいパチに興味を持ったところで、導入店舗がほとんどない。マルハンが一社気を吐いて120店舗あまりに導入されているので、近くのマルハンを探すしかない。

組合の自主規制で総台数の5%でもいいから、ちょいパチを設置するぐらいのことをしなければ、警察庁へのポーズで終わってしまう。

導入が進まないのは、稼働も取れない、売り上げも上がらない割に、リメイクながら機械代さほど安くないからだろう。

タマゴが先か鶏が先かではないが、ちょいパチが普及しない最大の原因は、業界の広告宣伝不足である。

本来なら、業界として遊びやすくなったちょいパチのテレビCMをガンガン流して新規ユーザーにアピールしたいところだが、今はそういうことができる状態ではない。

そんなことをやろうものなら「また依存症患者の予備軍を作るつもりか!」とバッシングの嵐だ。

それなら、ひっそりと地味に…

メーカーもホールも「もう1000円」つぎ込みたくなる機械を追求してきた結果が、依存症問題を生んでしまった。

遊技人口を増やすことを業界は諦めるのか?


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